| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役社長 (代表取締役) | | 青田 重利 | 昭和22年9月28日生 | | 昭和45年11月 | 株式会社宮地鐵工所入社(現 宮地エンジニアリング株式会社) | | 平成11年6月 | 同社大阪支社長 | | 平成13年8月 | 同社橋梁営業本部副本部長 兼大阪支社長 | | 平成14年6月 | 同社取締役橋梁営業本部長 兼海外業務部長 | | 平成15年6月 | 同社取締役執行役員橋梁営業本部長兼海外業務部長 | | 平成16年6月 | 同社取締役執行役員 営業本部長兼海外業務部長 | | 平成17年6月 | 当社取締役 | | 平成19年6月 | 株式会社宮地鐵工所 常務取締役常務執行役員 営業本部長 | | 平成19年6月 | 宮地建設工業株式会社取締役(現 宮地エンジニアリング株式会社) | | 平成21年6月 | 株式会社宮地鐵工所 専務取締役専務執行役員 社長補佐兼経営企画本部長 | | 平成22年6月 | 同社代表取締役社長 | | 平成23年3月 | 宮地エンジニアリング株式会社 代表取締役社長(現任) | 平成23年6月 平成25年4月 | 当社代表取締役副社長 当社代表取締役社長(現任) |
| (注)2 | 30 |
取締役副社長 (代表取締役) | | 菅井 衛 | 昭和21年10月28日生 | | 昭和40年4月 | 宮地建設工業株式会社入社(現 宮地エンジニアリング株式会社) | | 平成9年6月 | 同社東日本橋梁事業部 橋梁計画技術部長 | | 平成12年4月 | 同社東京本店計画部長 | | 平成14年6月 | 同社参与東京本店計画部長 | | 平成15年6月 | 同社執行役員建設本部 建設事業部計画部長 | | 平成16年4月 | 同社執行役員建設本部 鉄道・橋梁部長 | | 平成18年6月 | 同社取締役建設本部 鉄道・橋梁部、土木部管掌 | | 平成19年2月 | 同社専務取締役 | | 平成19年6月 | 同社専務取締役営業本部・ 工事本部管掌 | | 平成19年6月 | 株式会社宮地鐵工所取締役(現 宮地エンジニアリング株式会社) | | 平成19年6月 | 当社取締役 | | 平成23年3月 | 宮地エンジニアリング株式会社 専務取締役建設事業本部長 | | 平成25年4月 | 同社代表取締役副社長建設事業本部長兼保全事業部長(現任) | | 平成25年4月 | 当社代表取締役副社長(現任) |
| (注)2 | 19 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役 | | 越後屋秀博 | 昭和23年12月5日生 | | 昭和48年4月 | 株式会社三菱銀行入行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行) | | 平成11年1月 | 同行関西公務法人部長 兼関西金融法人部長 | | 平成12年8月 | 宮地建設工業株式会社入社(現 宮地エンジニアリング株式会社)社長室総務部長 | | 平成14年6月 | 同社執行役員社長室長兼総務部長 | | 平成15年9月 | 当社企画管理部担当部長 | | 平成16年4月 | 宮地建設工業株式会社 執行役員管理本部総務企画部長 | | 平成17年6月 | 同社取締役管理本部長 | | 平成18年6月 | 同社取締役常務執行役員管理本部長、コンプライアンス・リスク管理担当 | | 平成19年6月 | 当社総務部長 | | 平成21年6月 | 当社取締役経理部長 | | 平成23年3月 | 宮地エンジニアリング株式会社 常務取締役経営企画本部長、コンプライアンス・リスク管理担当 | | 平成23年7月 | 当社取締役経理部長兼企画部長 | | 平成25年4月 | 宮地エンジニアリング株式会社 専務取締役経営企画本部長、コンプライアンス・リスク管理担当 (現任) | | 平成25年6月 | 当社取締役総務部長兼経理部長 兼企画部長(現任) |
| (注)2 | 20 |
| 取締役 | | 飯塚 和通 | 昭和23年2月4日生 | | 昭和45年4月 | 株式会社宮地鐵工所入社(現 宮地エンジニアリング株式会社) | | 平成12年11月 | 同社千葉工場長付部長 (製造担当) | | 平成13年4月 | 同社千葉工場製造部長 | | 平成15年7月 | 同社千葉工場理事副工場長 兼製造部長 | | 平成17年6月 | 同社生産本部千葉工場理事副工場長兼原価管理部長 | | 平成17年12月 | 同社営業本部理事副本部長 (営業企画部担当) | | 平成18年6月 | 同社常任参与営業本部副本部長(営業企画部担当) | | 平成19年6月 | 同社執行役員営業本部副本部長 | | 平成21年6月 | 同社取締役執行役員営業本部長 | | 平成23年3月 | 宮地エンジニアリング株式会社 執行役員橋梁事業本部千葉工場長 | | 平成25年4月 | 同社執行役員橋梁事業本部長 兼保全事業部副事業部長 | | 平成25年6月 | 同社常務取締役橋梁事業本部長 兼保全事業部副事業部長(現任) | | 平成25年6月 | 当社取締役(現任) |
| (注)2 | 29 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 取締役 | | 西垣 登 | 昭和26年1月21日生 | | 昭和44年4月 | 宮地建設工業株式会社入社(現 宮地エンジニアリング株式会社) | | 平成18年4月 | 同社建設本部建築部長 | | 平成19年6月 | 同社執行役員営業本部長 | | 平成23年6月 | 宮地エンジニアリング株式会社 執行役員建設事業本部 建設営業本部長 | | 平成25年4月 | 同社執行役員建設事業本部 副事業本部長兼建設営業本部長 兼営業第二部長 | | 平成25年6月 | 同社取締役建設事業本部 副事業本部長兼建設営業本部長 兼営業第二部長(現任) | | 平成25年6月 | 当社取締役(現任) |
| (注)2 | 8 |
| 常勤監査役 | | 小尾 輝男 | 昭和22年12月21日生 | | 昭和41年4月 | 宮地建設工業株式会社入社(現 宮地エンジニアリング株式会社) | | 平成10年4月 | 同社業務統括本部経理部長 | | 平成12年4月 | 同社社長室経理部長 | | 平成15年6月 | 同社参与管理本部経理部長 | | 平成15年9月 | 当社総合財務部担当部長 | | 平成17年6月 | 宮地建設工業株式会社執行役員 管理本部経理部長 | | 平成19年6月 | 当社経理部担当部長 | | 平成23年3月 | 宮地エンジニアリング株式会社 常任参与経営企画本部副本部長 | | 平成23年6月 | 同社監査役(現任) | | 平成23年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)3 | 10 |
| 監査役 | | 百瀬信一郎 | 昭和23年6月15日生 | | 昭和47年4月 | 株式会社宮地鐵工所入社(現 宮地エンジニアリング株式会社) | | 平成16年6月 | 同社経営企画本部 総務担当部長 | | 平成17年6月 | 同社経営企画本部総務部長 | | 平成18年6月 | 同社執行役員経営企画本部 総務部長 | | 平成19年6月 | 同社取締役執行役員 経営企画本部副本部長兼総務部長 | | 平成21年6月 | 当社取締役総務部長 | | 平成22年6月 | 株式会社宮地鐵工所常務取締役 常務執行役員経営企画本部長 兼総務部長(千葉工場管掌、購買担当) | | 平成23年3月 | 宮地エンジニアリング株式会社 取締役橋梁事業本部長 | | 平成25年4月 | 同社取締役橋梁事業本部付 | | 平成25年6月 | 同社監査役(現任) | | 平成25年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)4 | 17 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
| 監査役 | | 大塚 正民 | 昭和11年8月11日生 | | 昭和33年10月 | 司法試験合格 | | 昭和36年4月 | 法律事務所開業 | | 昭和39年2月 | 公認会計士試験合格 | | 昭和42年2月 | 法律会計事務所開業 | | 平成元年11月 | ニューヨーク州司法試験合格 | | 平成2年12月 | ジョーンズ・デイ法律事務所に 参加 | | 平成6年8月 | 米国公認会計士試験合格 | | 平成19年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)4 | 7 |
| 監査役 | | 成瀬 進 | 昭和28年2月8日生 | | 昭和50年4月 | 運輸省入省(現 国土交通省) | | 平成7年4月 | 同省第一港湾建設局 秋田港工事事務所長 | | 平成9年1月 | 同省港湾局海岸・防災課 海岸企画官 | | 平成12年6月 | 同省港湾局建設課国際業務室長 | | 平成16年4月 | 国土交通省北海道局港政課長 | | 平成17年8月 | 同省東北地方整備局副局長 | | 平成18年11月 | 財団法人国際臨海開発研究 センター常務理事 | | 平成21年12月 | 国際港湾協会(IAPH) 事務総長(現任) | | 平成22年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)3 | 3 |
| | | | 計 | | 148 |
(注)1.監査役大塚正民および成瀬進は、社外監査役であります。
2.平成26年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.平成24年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.平成25年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間