サンコーテクノ(3435)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 5億2852万
- 2010年3月31日 -26.48%
- 3億8858万
- 2010年12月31日 -4.9%
- 3億6953万
- 2011年3月31日 -4%
- 3億5475万
- 2012年3月31日 -6.41%
- 3億3201万
- 2013年3月31日 +5.55%
- 3億5042万
- 2014年3月31日 +21.94%
- 4億2731万
- 2014年9月30日 +3.92%
- 4億4404万
- 2015年3月31日 -7.16%
- 4億1227万
- 2015年9月30日 +11.56%
- 4億5991万
- 2016年3月31日 -22.34%
- 3億5717万
- 2016年9月30日 -2.05%
- 3億4985万
- 2017年3月31日 +13.65%
- 3億9760万
- 2017年9月30日 +13.12%
- 4億4977万
- 2018年3月31日 +6.25%
- 4億7790万
- 2018年9月30日 +13.56%
- 5億4271万
- 2019年3月31日 +16.82%
- 6億3401万
- 2019年9月30日 +8.12%
- 6億8546万
- 2020年3月31日 -8.45%
- 6億2756万
- 2020年9月30日 +5.47%
- 6億6189万
- 2021年3月31日 +3.52%
- 6億8518万
- 2021年9月30日 +7.22%
- 7億3468万
- 2022年3月31日 +5.9%
- 7億7800万
- 2022年9月30日 +8.14%
- 8億4135万
- 2023年3月31日 +6.45%
- 8億9564万
- 2023年9月30日 +2.62%
- 9億1907万
- 2024年3月31日 +0.73%
- 9億2580万
- 2024年9月30日 -4.66%
- 8億8265万
- 2025年3月31日 +11.81%
- 9億8687万
- 2025年9月30日 +1.49%
- 10億158万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5704万
- 2009年3月31日 -0.57%
- 3億5501万
- 2010年3月31日 -12.2%
- 3億1170万
- 2011年3月31日 -16.15%
- 2億6137万
- 2012年3月31日 -16.27%
- 2億1884万
- 2013年3月31日 -12.75%
- 1億9094万
- 2014年3月31日 +23.66%
- 2億3611万
- 2015年3月31日 -17.55%
- 1億9468万
- 2016年3月31日 +17.77%
- 2億2927万
- 2017年3月31日 +22.62%
- 2億8114万
- 2018年3月31日 +5.89%
- 2億9770万
- 2019年3月31日 +15.52%
- 3億4392万
- 2020年3月31日 +10.47%
- 3億7994万
- 2021年3月31日 +7.71%
- 4億924万
- 2022年3月31日 +14.83%
- 4億6994万
- 2023年3月31日 +12.56%
- 5億2899万
- 2024年3月31日 -12.71%
- 4億6176万
- 2025年3月31日 -2.78%
- 4億4894万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ取引
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 9:18 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 通常の販売目的で保有する棚卸資産2025/06/26 9:18
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 通常の販売目的で保有する棚卸資産2025/06/26 9:18
商品、製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。