有価証券報告書-第68期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)		髙田 芳治	昭和25年8月18日生	昭和49年4月 当社入社 平成7年4月 当社福山営業所長 平成15年4月 当社姫路営業所長 平成17年4月 当社姫路工場長 平成20年4月 当社工事部長兼姫路工場長 平成22年4月 当社工事本部長 平成22年6月 当社取締役就任 工事本部長 平成23年4月 当社取締役営業本部長 平成25年6月 当社代表取締役社長就任(現任) (他の法人等の代表状況) 天津特電金属製品有限公司 清算グループ責任者	(注)3.	72
常務取締役	工事本部長兼技術担当	江本 幸朗	昭和21年12月9日生	昭和45年4月 当社入社 平成9年4月 当社研究所長 平成10年4月 当社研究グループ長 平成12年4月 当社工事開発グループ長 平成14年4月 当社尼崎工場長兼技術開発グループ長 平成16年4月 当社生産本部長兼尼崎工場長 平成16年6月 当社取締役就任 生産本部長兼尼崎工場長 平成19年7月 当社取締役生産本部長 平成22年4月 当社取締役製品・工事技術担当 平成24年4月 当社常務取締役就任 製品・工事技術担当 平成25年6月 当社常務取締役工事本部長 平成25年8月 当社常務取締役工事本部長兼製品・工事担当 平成27年4月 当社常務取締役工事本部長兼技術担当(現任)	(注)3.	75

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	営業本部長	上林 克彦	昭和28年7月5日生	昭和51年4月 大同電設株式会社入社 昭和55年7月 当社入社 平成11年4月 当社北海道営業所長 平成17年4月 当社第三営業部長兼大阪営業所長 平成19年4月 当社第一営業本部長兼第三営業部長 平成19年6月 当社取締役就任 第一営業本部長兼第三営業部長 平成22年4月 当社取締役営業本部長 平成23年4月 当社取締役工事本部長兼トッププレート部長兼工事企画部長 平成24年4月 当社取締役工事本部長兼トッププレート部長 平成25年4月 当社取締役工事本部長 平成25年6月 当社取締役営業本部長(現任) (他の法人等の代表状況) TOKUDEN TOPAL CO., LTD. PRESIDENT	(注)3.	47
取締役	管理本部長	高島 良成	昭和25年11月24日生	昭和52年4月 山本稔税理士事務所入所 昭和56年4月 石田敏晴税理士事務所入所 昭和60年4月 リード電機株式会社(現株式会社キーエンス)入社 平成7年6月 株式会社月虎入社 平成12年2月 大和冷機工業株式会社入社 平成14年10月 当社入社 平成15年4月 当社経理部長 平成22年4月 当社管理本部長兼経理部長 平成22年6月 当社取締役就任 管理本部長兼経理部長 平成24年4月 当社取締役管理本部長(現任)	(注)3.	17
常勤監査役		北 正己	昭和38年9月20日生	昭和62年4月 株式会社幸福相互銀行入社 平成元年1月 サンワ・等松青木監査法人 (現有限責任監査法人トーマツ)入所 平成9年4月 公認会計士登録 平成24年2月 アークレイ株式会社入社 平成25年6月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)2.	4
監査役		藤田 寛	昭和22年10月14日生	昭和45年4月 当社入社 平成7年4月 当社商品企画部長補佐 平成10年4月 当社工事技術グループ部長補佐 平成11年4月 当社姫路工場長 平成12年4月 当社工事部長兼姫路工場長 平成12年7月 当社工事部長 平成20年4月 当社第二営業本部長付 平成21年6月 当社監査役就任(現任)	(注)2.	53

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
監査役		濵田 雄久	昭和43年10月5日生	平成5年4月 司法研修所入所 平成7年4月 大阪弁護士会に弁護士登録 なにわ共同法律事務所(現弁護士法人なにわ共同法律事務所)入所 平成16年8月 アメリカ合衆国Duke University School of Lawに留学 平成17年8月 シンガホール共和国 Rajah & tann法律事務所にて研修 平成18年3月 ニューヨーク州弁護士登録 平成18年8月 なにわ共同法律事務所(現弁護士法人なにわ共同法律事務所)復帰 (現任) 平成18年10月 大阪大学法科大学院 非常勤講師 平成23年6月 当社監査役就任 (現任) 平成25年4月 大阪大学法科大学院 招聘教授(現任)	(注)4.	-
				計		268

(注)1.監査役北 正己氏及び濵田雄久氏は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
2.平成25年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
3.平成26年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.平成27年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間