建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準)
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:31

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	3,717百万円	1,778百万円
機械装置及び運搬具	96百万円	84百万円

また、工事契約履行保証として、担保に供している定期預金は、前連結会計年度66百万円、当連結会計年度53百万円であります。
担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 9:31

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(耐用年数及び残存価額については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準)
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:31