赤阪鐵工所(6022)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 16億2419万
- 2009年3月31日 +5.8%
- 17億1842万
個別
- 2008年3月31日
- 16億513万
- 2009年3月31日 +6.06%
- 17億241万
- 2009年12月31日 -63.25%
- 6億2561万
- 2010年3月31日 +32.52%
- 8億2906万
- 2010年6月30日 -75.33%
- 2億449万
- 2010年9月30日 +50.36%
- 3億747万
- 2010年12月31日 +10.4%
- 3億3944万
- 2011年3月31日 +31.89%
- 4億4769万
- 2011年6月30日 -84.5%
- 6939万
- 2011年9月30日
- -4045万
- 2011年12月31日 -475.66%
- -2億3287万
- 2012年3月31日
- -2億187万
- 2012年6月30日
- -1932万
- 2012年9月30日
- 1億2366万
- 2012年12月31日 -43.8%
- 6950万
- 2013年3月31日 +158.93%
- 1億7996万
- 2013年6月30日 -55.58%
- 7993万
- 2013年9月30日 -0.43%
- 7959万
- 2013年12月31日
- -6950万
- 2014年3月31日
- -4744万
- 2014年6月30日
- -4390万
- 2014年9月30日
- -1055万
- 2014年12月31日 -999.99%
- -2億698万
- 2015年3月31日 -11.82%
- -2億3145万
- 2015年6月30日
- 1億1942万
- 2015年9月30日 +123.84%
- 2億6731万
- 2015年12月31日 +20.99%
- 3億2341万
- 2016年3月31日 +5.78%
- 3億4212万
- 2016年6月30日 -69.41%
- 1億465万
- 2016年9月30日 +119.71%
- 2億2994万
- 2016年12月31日 +42.82%
- 3億2839万
- 2017年3月31日 -10.77%
- 2億9301万
- 2017年6月30日 -48.89%
- 1億4975万
- 2017年9月30日 +49.68%
- 2億2416万
- 2017年12月31日 -20.47%
- 1億7828万
- 2018年3月31日 -46.02%
- 9623万
- 2018年6月30日 +48.61%
- 1億4301万
- 2018年9月30日 +37.63%
- 1億9682万
- 2018年12月31日 -50.03%
- 9834万
- 2019年3月31日
- -5533万
- 2019年6月30日 -47.35%
- -8153万
- 2019年9月30日
- 637万
- 2019年12月31日
- -4927万
- 2020年3月31日
- 3843万
- 2020年6月30日
- -2890万
- 2020年9月30日 -389.16%
- -1億4137万
- 2020年12月31日 -80.64%
- -2億5537万
- 2021年3月31日
- -2億5073万
- 2021年6月30日
- -2661万
- 2021年9月30日
- 1395万
- 2021年12月31日 -18.8%
- 1132万
- 2022年3月31日 +210.33%
- 3515万
- 2022年6月30日 +4.76%
- 3682万
- 2022年9月30日 +232.99%
- 1億2262万
- 2022年12月31日
- -351万
- 2023年3月31日
- 1億1278万
- 2023年6月30日
- -6023万
- 2023年9月30日 -47.83%
- -8904万
- 2023年12月31日 -294.46%
- -3億5125万
- 2024年3月31日
- -1257万
- 2024年6月30日
- 6712万
- 2024年9月30日 -71.88%
- 1887万
- 2024年12月31日 -58.19%
- 789万
- 2025年3月31日 +142.66%
- 1914万
- 2025年6月30日 -62.88%
- 710万
- 2025年9月30日 +305.53%
- 2882万
- 2025年12月31日
- -1億1642万
- 2026年3月31日 -61.77%
- -1億8833万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 来期の事業環境につきましては、主機関分野における引合いは一定水準を維持し、回復の動きが見られることから、引き続き積極的な受注活動を展開してまいります。一方で、資機材価格の高止まりや調達コストの上昇といった外部環境の影響は依然として大きく、これらを主機関の販売価格へ十分に転嫁することは容易ではない状況が継続すると認識しております。このような課題に対応するため、主機関事業を補完する収益基盤の強化を重要な施策と位置付け、部分品および修理工事の受注拡大に引き続き取り組むとともに、海外市場への販路拡大を進めてまいります。あわせて、生産体制の最適化および既存設備の有効活用を通じて稼働率の向上を図り、鋳物製品、機械加工品に加えて、潤滑油清浄装置事業やバイオディーゼル燃料製造販売事業といった新規事業の育成にも取り組んでまいります。2026/06/25 9:14
以上の取り組みを着実に推進することにより、来期の業績につきましては、売上高9,000百万円、営業利益20百万円、経常利益140百万円、当期純利益90百万円を計画しております。
また、中長期的な競争力の確保および持続的な成長の実現に向けて、次世代燃料エンジンや低燃費型新機関の開発を継続的に進めるとともに、自動運航船の実用化に向けたシステム開発を推進し、社会課題の解決と企業価値の向上を両立させることで、当社ブランド力の一層の強化を図ってまいります。