赤阪鐵工所(6022)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 16億2419万
- 2009年3月31日 +5.8%
- 17億1842万
個別
- 2008年3月31日
- 16億513万
- 2009年3月31日 +6.06%
- 17億241万
- 2009年12月31日 -63.25%
- 6億2561万
- 2010年3月31日 +32.52%
- 8億2906万
- 2010年6月30日 -75.33%
- 2億449万
- 2010年9月30日 +50.36%
- 3億747万
- 2010年12月31日 +10.4%
- 3億3944万
- 2011年3月31日 +31.89%
- 4億4769万
- 2011年6月30日 -84.5%
- 6939万
- 2011年9月30日
- -4045万
- 2011年12月31日 -475.66%
- -2億3287万
- 2012年3月31日
- -2億187万
- 2012年6月30日
- -1932万
- 2012年9月30日
- 1億2366万
- 2012年12月31日 -43.8%
- 6950万
- 2013年3月31日 +158.93%
- 1億7996万
- 2013年6月30日 -55.58%
- 7993万
- 2013年9月30日 -0.43%
- 7959万
- 2013年12月31日
- -6950万
- 2014年3月31日
- -4744万
- 2014年6月30日
- -4390万
- 2014年9月30日
- -1055万
- 2014年12月31日 -999.99%
- -2億698万
- 2015年3月31日 -11.82%
- -2億3145万
- 2015年6月30日
- 1億1942万
- 2015年9月30日 +123.84%
- 2億6731万
- 2015年12月31日 +20.99%
- 3億2341万
- 2016年3月31日 +5.78%
- 3億4212万
- 2016年6月30日 -69.41%
- 1億465万
- 2016年9月30日 +119.71%
- 2億2994万
- 2016年12月31日 +42.82%
- 3億2839万
- 2017年3月31日 -10.77%
- 2億9301万
- 2017年6月30日 -48.89%
- 1億4975万
- 2017年9月30日 +49.68%
- 2億2416万
- 2017年12月31日 -20.47%
- 1億7828万
- 2018年3月31日 -46.02%
- 9623万
- 2018年6月30日 +48.61%
- 1億4301万
- 2018年9月30日 +37.63%
- 1億9682万
- 2018年12月31日 -50.03%
- 9834万
- 2019年3月31日
- -5533万
- 2019年6月30日 -47.35%
- -8153万
- 2019年9月30日
- 637万
- 2019年12月31日
- -4927万
- 2020年3月31日
- 3843万
- 2020年6月30日
- -2890万
- 2020年9月30日 -389.16%
- -1億4137万
- 2020年12月31日 -80.64%
- -2億5537万
- 2021年3月31日
- -2億5073万
- 2021年6月30日
- -2661万
- 2021年9月30日
- 1395万
- 2021年12月31日 -18.8%
- 1132万
- 2022年3月31日 +210.33%
- 3515万
- 2022年6月30日 +4.76%
- 3682万
- 2022年9月30日 +232.99%
- 1億2262万
- 2022年12月31日
- -351万
- 2023年3月31日
- 1億1278万
- 2023年6月30日
- -6023万
- 2023年9月30日 -47.83%
- -8904万
- 2023年12月31日 -294.46%
- -3億5125万
- 2024年3月31日
- -1257万
- 2024年6月30日
- 6712万
- 2024年9月30日 -71.88%
- 1887万
- 2024年12月31日 -58.19%
- 789万
- 2025年3月31日 +142.66%
- 1914万
- 2025年6月30日 -62.88%
- 710万
- 2025年9月30日 +305.53%
- 2882万
- 2025年12月31日
- -1億1642万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 来期の見通しといたしましては、主機関の引合いは増加傾向にあり、積極的に受注活動を展開してまいりますが、資機材高騰分を主機関の売価に転嫁することが難しい状況が続くと予測されます。これを補うべく来期も継続して、部分品・修理工事の売上拡大を図り、海外への販路拡大にも取り組んでいきます。また、生産設備の稼働率向上を図り、鋳物製品や機械加工品、受託製造機関の売上拡大にも注力いたします。2025/06/27 13:29
このような見通しのもと、来期は売上高8,100百万円、営業利益10百万円、経常利益100百万円、当期純利益70百万円を計画しております。
さらに次世代燃料エンジンや低燃費型新機関の開発や自動運航船の実用化に向けたシステム開発を加速させることに加え、清浄装置事業、BDF(バイオディーゼル燃料)製造事業などの新規事業の拡大を図り、持続的成長と社会課題の解決を通じて企業価値を高め、当社ブランド力の向上を図ってまいります。