6103 オークマ

6103
2024/09/18
時価
1921億円
PER 予
11.1倍
2010年以降
赤字-225.41倍
(2010-2024年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.52-1.82倍
(2010-2024年)
配当 予
7.03%
ROE 予
6.73%
ROA 予
5.16%
資料
Link
CSV,JSON

無形固定資産

【期間】

連結

2008年3月31日
31億6300万
2009年3月31日 +25.26%
39億6200万
2010年3月31日 -18.17%
32億4200万
2011年3月31日 -25.23%
24億2400万
2012年3月31日 +3.14%
25億
2013年3月31日 +24.2%
31億500万
2014年3月31日 -3.67%
29億9100万
2015年3月31日 -12.37%
26億2100万
2016年3月31日 -2.1%
25億6600万
2017年3月31日 +3.82%
26億6400万
2018年3月31日 +3.04%
27億4500万
2019年3月31日 +28.74%
35億3400万
2020年3月31日 +41.03%
49億8400万
2021年3月31日 +8.45%
54億500万
2022年3月31日 +14.47%
61億8700万
2023年3月31日 +21.92%
75億4300万
2024年3月31日 +43.11%
107億9500万

個別

2008年3月31日
30億7600万
2009年3月31日 +25.91%
38億7300万
2010年3月31日 -17.74%
31億8600万
2011年3月31日 -25.08%
23億8700万
2012年3月31日 +1.3%
24億1800万
2013年3月31日 +25.64%
30億3800万
2014年3月31日 -3.03%
29億4600万
2015年3月31日 -13.68%
25億4300万
2016年3月31日 -1.89%
24億9500万
2017年3月31日 +4.69%
26億1200万
2018年3月31日 +3.56%
27億500万
2019年3月31日 +3.03%
27億8700万
2020年3月31日 -0.54%
27億7200万
2021年3月31日 -7.5%
25億6400万
2022年3月31日 +31.01%
33億5900万
2023年3月31日 +45.43%
48億8500万
2024年3月31日 +66.69%
81億4300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
原材料……………移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により、一部の連結子会社は低価法によっております。2024/06/21 14:38
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業活動によるキャッシュ・フローは、5,251百万円の収入となりました(前年同期は16,061百万円の収入)。主な資金の増加項目としては、税金等調整前当期純利益26,873百万円、減価償却費9,634百万円、及び棚卸資産の減少2,633百万円などであります。一方、主な資金の減少項目としては、仕入債務の減少18,013百万円、法人税等の支払額9,085百万円、及び売上債権の増加1,908百万円などであります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、12,579百万円の支出となりました(前年同期は6,528百万円の支出)。主な資金の増加項目としては、投資有価証券の売却による収入1,409百万円などであります。一方、主な資金の減少項目としては、無形固定資産の取得による支出6,510百万円、有形固定資産の取得による支出6,374百万円、及び投資有価証券の取得による支出578百万円などであります。有形固定資産の取得による支出の主な要因としましては、世界的に高まる工作機械の需要に応えるべく、加工用設備機械等の更新1,837百万円の投資を行ったことによるものです。
財務活動によるキャッシュ・フローは、10,727百万円の支出となりました(前年同期は7,616百万円の支出)。主な資金の減少項目としては、配当金の支払額5,867百万円、自己株式の取得による支出3,690百万円、及びリース債務の返済による支出1,036百万円などであります。当社の配当政策については、「第4 提出会社の状況 3 配当政策」をご確認ください。
2024/06/21 14:38
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 4~22年
無形固定資産(リース資産を除く)…定額法を採用しております。ただし、ソフトウエアについては、自社利用のものは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、販売目的のものは3年以内の見込販売数量に基づく償却額(残存有効期間均等配分額以上)を計上する方法によっております。
③リース資産
2024/06/21 14:38
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 4~22年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
2024/06/21 14:38