建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2年～50年
機械装置 2年～31年
その他 2年～45年2016/06/24 13:11

#2 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団抵当に供されている資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,407,343	千円	1,333,064	千円
機械装置及び運搬具	54,511	千円	41,552	千円

その他抵当に供されている資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
預金	62,667	千円	88,975	千円
建物及び構築物	484,308	千円	474,682	千円
機械装置及び運搬具	-		354,166	千円

担保付債務

2016/06/24 13:11

#3 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
当社の営業所及び事務所の一部について、不動産賃貸借契約に基づく原状回復義務に関し資産除去債務を計上しております。また、工場敷地の土壌汚染調査義務、一部の建物に使用されているアスベストの除去義務に関しても資産除去債務を計上しております。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/06/24 13:11

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産
当社については、定率法(ただし、平成10年4月以降取得した建物[建物附属設備を除く]については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～31年
その他 2年～20年
在外連結子会社については、所在地国の会計基準に基づく定額法によっております。2016/06/24 13:11