有価証券報告書-第150期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取ロイヤリティー」及び「貸倒引当金戻入額」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた59百万円は、「受取ロイヤリティー」11百万円、「貸倒引当金戻入額」0百万円、「その他」47百万円として組み替えております。
前事業年度において「営業外費用」の「その他」に含めておりました「シンジケートローン手数料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた45百万円は、「シンジケートローン手数料」1百万円、「その他」43百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取ロイヤリティー」及び「貸倒引当金戻入額」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた59百万円は、「受取ロイヤリティー」11百万円、「貸倒引当金戻入額」0百万円、「その他」47百万円として組み替えております。
前事業年度において「営業外費用」の「その他」に含めておりました「シンジケートローン手数料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた45百万円は、「シンジケートローン手数料」1百万円、「その他」43百万円として組み替えております。