小松製作所(6301)の当期純利益の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 968億3200万
- 2009年3月31日 -90.38%
- 93億1700万
- 2010年3月31日 -74.48%
- 23億7800万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 482億7300万
- 2012年3月31日 +91.81%
- 925億9300万
- 2013年3月31日 -28.7%
- 660億1600万
- 2014年3月31日 +102.79%
- 1338億7600万
- 2015年3月31日 +0.42%
- 1344億3400万
- 2016年3月31日 -43.65%
- 757億5600万
- 2017年3月31日 -11.14%
- 673億2000万
- 2018年3月31日 +100.71%
- 1351億1900万
- 2019年3月31日 +16.75%
- 1577億5400万
- 2020年3月31日 -63.03%
- 583億1600万
- 2021年3月31日 -62.49%
- 218億7500万
- 2022年3月31日 +258.13%
- 783億4200万
- 2023年3月31日 +180.88%
- 2200億5000万
- 2024年3月31日 -9.82%
- 1984億4900万
- 2025年3月31日 +23.89%
- 2458億6500万
- 2026年3月31日 -24.16%
- 1864億5900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/16 11:08
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成していますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けていません。(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり当社株主に帰属する四半期純利益 (円) 基本的 116.48 99.29 117.40 140.38 - #2 役員報酬(連結)
- *1 ROE=当社株主に帰属する当期純利益/((期首株主資本+期末株主資本)/2)2025/06/16 11:08
*2 ROA=税引前当期純利益/((期首総資産+期末総資産)/2) - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 非財務項目では、引き続き環境負荷低減に関する2030年のCO2削減目標及び2050年カーボンニュートラルのチャレンジ目標を継続します。このほか、今回新たにダブル・マテリアリティの観点から当社が取り組むべき重要な社会課題を特定し、それらに関連する活動のKPI(30項目)を定めました。詳細は、9月に発行する統合報告書での開示を予定しています。2025/06/16 11:08
*1 ROE =当社株主に帰属する当期純利益/((期首株主資本+期末株主資本)/2)
*2 ROA =セグメント利益/((期首総資産+期末総資産)/2) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 概要2025/06/16 11:08
2024年度の連結売上高は、4,104,395百万円(前年度比6.2%増加)となりました。利益については、営業利益は657,125百万円(前年度比8.2%増加)となりました。売上高営業利益率は前年度を0.3ポイント上回る16.0%となりました。税引前当期純利益は、604,838百万円(前年度比5.1%増加)、当社株主に帰属する当期純利益は439,614百万円(前年度比11.7%増加)となりました。
② 為替レート変動の影響2024年度 前年度比 営業利益 657,125 百万円 +8.2 % 税引前当期純利益 604,838 百万円 +5.1 % 当社株主に帰属する当期純利益 439,614 百万円 +11.7 % - #5 連結包括利益計算書(US GAAP)(連結)
- 株式会社小松製作所及び連結子会社2025/06/16 11:08
※ 「連結財務諸表に関する注記」を参照2023年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 2024年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 区分 注記番号 金額(百万円) 金額(百万円) 当期純利益 416,356 468,732 その他の包括利益(△損失)-税控除後 - #6 連結財務諸表注記事項(US GAAP)(連結)
- ⑤ 投資有価証券2025/06/16 11:08
市場性のある持分証券は、公正価値で評価されています。公正価値の変動は、当期純利益で認識しています。
市場性がなく、容易に算定可能な公正価値がない持分証券のうち、1株当たり純資産価値で評価している持分証券以外について、減損による評価下げ後の取得価額にて測定しています。また、同一発行体の同一又は類似する投資に関する秩序ある取引における観察可能な価格の変動を識別した場合は、当該持分証券を観察可能な取引が発生した日の公正価値で測定しています。