三菱化工機(6331)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 36億9900万
- 2009年3月31日 -40.04%
- 22億1800万
- 2009年12月31日 -59.78%
- 8億9200万
- 2010年3月31日 +4.37%
- 9億3100万
- 2010年6月30日
- -1億8400万
- 2010年9月30日
- -8900万
- 2010年12月31日
- 7700万
- 2011年3月31日 +541.56%
- 4億9400万
- 2011年6月30日
- -1億7500万
- 2011年9月30日 -52%
- -2億6600万
- 2011年12月31日 -98.5%
- -5億2800万
- 2012年3月31日
- -2億6800万
- 2012年6月30日
- -2億3900万
- 2012年9月30日 -221.76%
- -7億6900万
- 2012年12月31日 -68.27%
- -12億9400万
- 2013年3月31日
- -9億8700万
- 2013年6月30日
- -3億9100万
- 2013年9月30日 -794.12%
- -34億9600万
- 2013年12月31日 -17.99%
- -41億2500万
- 2014年3月31日
- -37億1800万
- 2014年6月30日
- -9800万
- 2014年9月30日
- 2億100万
- 2014年12月31日 +183.58%
- 5億7000万
- 2015年3月31日 +255.09%
- 20億2400万
- 2016年3月31日 -43.18%
- 11億5000万
- 2019年3月31日 -3.48%
- 11億1000万
- 2020年3月31日 +67.57%
- 18億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 31億6700万
- 2009年3月31日 -37.01%
- 19億9500万
- 2010年3月31日 -55.84%
- 8億8100万
- 2011年3月31日 -26.9%
- 6億4400万
- 2012年3月31日
- -4600万
- 2013年3月31日 -999.99%
- -9億1800万
- 2014年3月31日 -309.91%
- -37億6300万
- 2015年3月31日
- 16億9200万
- 2016年3月31日 -29.08%
- 12億
- 2017年3月31日 -30.83%
- 8億3000万
- 2018年3月31日 +243.49%
- 28億5100万
- 2019年3月31日 -66.99%
- 9億4100万
- 2020年3月31日 +34.01%
- 12億6100万
- 2021年3月31日 +68.83%
- 21億2900万
- 2022年3月31日 +9.11%
- 23億2300万
- 2023年3月31日 +73.61%
- 40億3300万
- 2024年3月31日 +34.79%
- 54億3600万
- 2025年3月31日 -19.09%
- 43億9800万
- 2026年3月31日 +54.96%
- 68億1500万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2026/06/25 14:52
(注)第1四半期及び第3四半期については、金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。第1四半期連結会計期間 第2四半期連結会計期間 第3四半期連結会計期間 第4四半期連結会計期間 1株当たり四半期純利益金額(円) 51.20 66.44 67.29 146.40 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、84,240百万円と前連結会計年度と比べ42.3%の増加となりました。2026/06/25 14:52
損益面におきましては、人件費・研究開発費・広告宣伝費等の増加による販売費及び一般管理費の増加がありましたが、売上高の増加による売上総利益の増加等により、営業利益は前連結会計年度に比べ61.2%増加の9,181百万円、経常利益は前連結会計年度に比べ68.2%増加の9,462百万円となりました。また、特別利益に固定資産売却益1,448百万円を計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度に比べ54.7%増加の7,546百万円となりました。
エンジニアリング事業については、売上高45,747百万円(前年同期比25.2%増加)、営業利益3,124百万円(前年同期比92.8%増加)となりました。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- これに伴い、前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当た2026/06/25 14:52
り当期純利益を算定しております。
3.当社は役員向け業績連動型株式報酬制度及び管理職層向け業績連動型株式交付制度を導入しております。役員報酬BIP信託及び株式付与ESOP信託が保有する当社株式を、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。また、1株当たり当期純利益金額算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。なお、前連結会計年度に役員報酬BIP信託及び株式付与ESOP信託が保有する期末自己株式数はそれぞれ205,902株及び32,226株、期中平均自己株式数はそれぞれ205,902株及び29,686株であり、当連結会計年度に役員報酬BIP信託及び株式付与ESOP信託が保有する期末自己株式数はそれぞれ196,942株及び103,605株、期中平均自己株式数はそれぞれ193,519株及び102,809株であります。