東京機械製作所(6335)の売上高の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年9月30日
- 50億7924万
- 2011年9月30日 -2.39%
- 49億5767万
- 2012年9月30日 -24.08%
- 37億6387万
- 2013年9月30日 -0.64%
- 37億3973万
- 2014年9月30日 -8.96%
- 34億457万
- 2015年9月30日 +3.3%
- 35億1704万
- 2016年9月30日 +17.19%
- 41億2153万
- 2017年9月30日 +21.97%
- 50億2685万
- 2018年9月30日 +15.54%
- 58億806万
- 2019年9月30日 -35.49%
- 37億4663万
- 2020年9月30日 +7.01%
- 40億924万
- 2021年9月30日 -29.36%
- 28億3232万
- 2022年9月30日 +30.97%
- 37億944万
- 2023年9月30日 +19.32%
- 44億2593万
- 2024年9月30日 -16.99%
- 36億7407万
- 2025年9月30日 -28.05%
- 26億4351万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、2021年3月期および2022年3月期連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの減少となっておりました。当該状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。2023/11/13 15:04
しかしながら、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローが54億7千2百万円の増加となり、また当四半期連結累計期間においても営業活動によるキャッシュ・フローは1億8千7百万円の増加となっていることから、財務の状況は改善され、流動性資金を安定的に確保しております。その他、FA、加工組立等新規事業における売上高と利益の拡大、販売価格と支払条件の改善の協議の実施、組織構造改革による人件費の適正化などを図っております。
以上のとおり、当該事象又は状況を解消し、改善するための具体的な対応策をとっていることから、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断し、「継続企業の前提に関する注記」は記載しておりません。 - #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)2023/11/13 15:04
(注) 当社グループの事業セグメントは、印刷機械関連事業のみの単一セグメントであります。(単位:千円) その他の収益 ― ― ― 外部顧客への売上高 3,709,445 3,709,445 3,709,445
当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間の業績については、以下のとおりであります。2023/11/13 15:04
《売上高》
当第2四半期連結累計期間の連結売上高は、前年同四半期と比較し輪転機事業の受注済み案件の生産が進捗したことなどから、前年同四半期と比べ増加し、44億2千5百万円(前年同四半期比19.3%増)となりました。 - #4 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 当社グループは、2021年3月期および2022年3月期連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの減少となっておりました。当該状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。2023/11/13 15:04
しかしながら、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローが54億7千2百万円の増加となり、また当四半期連結累計期間においても営業活動によるキャッシュ・フローは1億8千7百万円の増加となっていることから、財務の状況は改善され、流動性資金を安定的に確保しております。その他、FA、加工組立等新規事業における売上高と利益の拡大、販売価格と支払条件の改善の協議の実施、組織構造改革による人件費の適正化などを図っております。
以上のとおり、当該事象又は状況を解消し、改善するための具体的な対応策をとっていることから、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断し、「継続企業の前提に関する注記」は記載しておりません。