東京機械製作所(6335)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 116億2466万
- 2010年12月31日 -29.4%
- 82億670万
- 2011年12月31日 -23.13%
- 63億850万
- 2012年12月31日 -5.72%
- 59億4792万
- 2013年12月31日 +1.83%
- 60億5675万
- 2014年12月31日 +0.99%
- 61億1660万
- 2015年12月31日 -2.53%
- 59億6160万
- 2016年12月31日 +23.47%
- 73億6050万
- 2017年12月31日 +7.98%
- 79億4762万
- 2018年12月31日 +16.28%
- 92億4139万
- 2019年12月31日 -25.35%
- 68億9831万
- 2020年12月31日 -5.21%
- 65億3879万
- 2021年12月31日 -31.88%
- 44億5431万
- 2022年12月31日 +35.84%
- 60億5064万
- 2023年12月31日 +14.16%
- 69億763万
- 2024年12月31日 -23.98%
- 52億5112万
- 2025年12月31日 -11.87%
- 46億2785万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、2021年3月期および2022年3月期連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの減少となっておりました。当該状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。2024/02/13 15:02
しかしながら、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローが54億7千2百万円の増加となり、また第2四半期連結累計期間においても営業活動によるキャッシュ・フローは1億8千7百万円の増加となっていることから、財務の状況は改善され、流動性資金を安定的に確保しております。その他、FA、加工組立等新規事業における売上高と利益の拡大、販売価格と支払条件の改善の協議の実施、組織構造改革による人件費の適正化などを図っております。
以上のとおり、当該事象又は状況を解消し、改善するための具体的な対応策をとっていることから、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断し、「継続企業の前提に関する注記」は記載しておりません。 - #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/13 15:02
(注) 当社グループの事業セグメントは、印刷機械関連事業のみの単一セグメントであります。(単位:千円) その他の収益 ― ― ― 外部顧客への売上高 6,050,648 6,050,648 6,050,648
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間の業績については、以下のとおりであります。2024/02/13 15:02
《売上高》
当第3四半期連結累計期間の連結売上高は、前年同四半期と比べ増加し、69億7百万円(前年同四半期比14.1%増)となりました。 - #4 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (5)合併当事会社の直前事業年度の財政状態及び経営成績2024/02/13 15:02
吸収合併存続会社 吸収合併消滅会社 純資産 4,353百万円 1,344百万円 売上高 5,656百万円 1,899百万円 当期純利益 162百万円 170百万円 - #5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 当社グループは、2021年3月期および2022年3月期連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの減少となっておりました。当該状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しております。2024/02/13 15:02
しかしながら、前連結会計年度において営業活動によるキャッシュ・フローが54億7千2百万円の増加となり、また第2四半期連結累計期間においても営業活動によるキャッシュ・フローは1億8千7百万円の増加となっていることから、財務の状況は改善され、流動性資金を安定的に確保しております。その他、FA、加工組立等新規事業における売上高と利益の拡大、販売価格と支払条件の改善の協議の実施、組織構造改革による人件費の適正化などを図っております。
以上のとおり、当該事象又は状況を解消し、改善するための具体的な対応策をとっていることから、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないものと判断し、「継続企業の前提に関する注記」は記載しておりません。