6335 東京機械製作所

6335
2026/06/26
時価
59億円
PER 予
9.85倍
2010年以降
赤字-1556.39倍
(2010-2026年)
PBR
0.59倍
2010年以降
0.19-15.98倍
(2010-2026年)
配当
0%
ROE 予
5.98%
ROA 予
3.5%
資料
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東京機械製作所(6335)の売上高の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
414億7146万
2009年3月31日 -47.08%
219億4730万
2010年3月31日 -25.36%
163億8206万
2011年3月31日 -29.69%
115億1845万
2012年3月31日 -27.19%
83億8674万
2013年3月31日 +11.5%
93億5136万
2014年3月31日 +4.89%
98億865万
2015年3月31日 -17.54%
80億8835万
2016年3月31日 +8.23%
87億5379万
2017年3月31日 +50.06%
131億3562万
2018年3月31日 +0.38%
131億8566万
2019年3月31日 +0.25%
132億1893万
2020年3月31日 -10.74%
117億9913万
2021年3月31日 -7.64%
108億9755万
2022年3月31日 -37.06%
68億5862万
2023年3月31日 +27.87%
87億6985万
2024年3月31日 +6.22%
93億1506万
2025年3月31日 -20.54%
74億188万
2026年3月31日 +14.25%
84億5674万

個別

2008年3月31日
351億4216万
2009年3月31日 -46.16%
189億2120万
2010年3月31日 -25.46%
141億302万
2011年3月31日 -35.4%
91億1039万
2012年3月31日 -51.32%
44億3517万
2013年3月31日 +63.02%
72億3030万
2014年3月31日 +1.12%
73億1138万
2015年3月31日 -23.78%
55億7307万
2016年3月31日 +7.54%
59億9314万
2017年3月31日 +71.23%
102億6210万
2018年3月31日 -2.46%
100億976万
2019年3月31日 -3.16%
96億9359万
2020年3月31日 -12.99%
84億3426万
2021年3月31日 -5.51%
79億6986万
2022年3月31日 -59.48%
32億2968万
2023年3月31日 +75.15%
56億5680万
2024年3月31日 +8.48%
61億3652万
2025年3月31日 -4.87%
58億3794万
2026年3月31日 +18.83%
69億3749万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
①当連結会計年度における四半期情報
第1四半期連結累計期間自2025年4月1日至2025年6月30日中間連結会計期間自2025年4月1日至2025年9月30日第3四半期連結累計期間自2025年4月1日至2025年12月31日第169期連結会計年度自2025年4月1日至2026年3月31日
売上高(千円)1,374,1052,643,5144,627,8528,456,743
税金等調整前四半期(当期)純利益金額又は税金等調整前中間(四半期)純損失金額(△)(千円)△141,560△212,40437,7451,135,816
(注) 第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :有
2026/06/24 9:30
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
2026/06/24 9:30
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
(株)読売新聞東京本社4,267,074-
(注) 当社グループは、印刷機械関連事業の単一セグメントであるため、関連するセグメント名については記載を省略しております。
2026/06/24 9:30
#4 事業等のリスク
(売上構成)
当社グループの売上高は国内外新聞社を中核とした受注生産により構成されております。
個々の契約が巨額に及ぶことがあり、顧客の設備投資の決定、納期により年度毎の売上高に影響を与え、当社グループの財政状況および業績に影響を及ぼす可能性があります。
2026/06/24 9:30
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。
2026/06/24 9:30
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社は、2022年1月14日に『TKSグループ中期経営計画』を策定し、「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」を目指す姿として掲げております。
また、中期経営計画において2027年3月期の売上高100億円、営業利益7億円~8億円、ROE6~8%を経営目標数値としております。
中期経営計画の達成に向けて、以下の項目を優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題として、グループを挙げて取り組んでまいります。
2026/06/24 9:30
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況の中で、当社は、今後の新聞業界における標準機を目指し開発いたしました、「次世代型標準輪転機 COLOR TOP ECOWIDE Ⅲ(カラートップエコワイドスリー)」の販売活動を積極的に展開しております。
COLOR TOP ECOWIDE Ⅲは、構想・開発段階から新聞社様と連携し、新聞製作現場のニーズを反映しながら開発を進めてまいりました。本機は、印刷品質を維持しつつ、導入・保守コストの削減とオペレーションの効率化を主な目的としており、新聞発行事業に貢献することが期待されています。なお、読売新聞東京本社様、宮崎日日新聞社様、下野新聞社様から受注済みのCOLOR TOP ECOWIDE Ⅲを生産中であり、収益認識基準に従い売上高を一部計上しております。
さらに当社は、新聞輪転機事業における事業価値の最大化に加え、新たな成長領域への事業展開にも注力しております。特にFA事業では、2025年9月に東京ビッグサイトで開催されました、「国際物流総合展2025 第4回 INNOVATION EXPO」に出展し「全天候型自律走行搬送ロボット(AMR)」および自律走行清掃ロボット「一望打塵」の実演を行い、多くの来場者から高い関心をいただきました。さらに、新規マーケットとして、防衛省向けの搬送・格納に関しての自動化・省人化装置についての契約を締結いたしました。今後、防衛マーケットにおいても幅広く参入を目指してまいります。
2026/06/24 9:30
#8 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
(単位:千円)
前事業年度当事業年度
工事契約の進捗度に応じた収益認識による売上高4,300,4435,465,214
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」の1.の(2)に記載した内容と同一であります。
2026/06/24 9:30
#9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
(単位:千円)
前連結会計年度当連結会計年度
工事契約の進捗度に応じた収益認識による売上高5,370,7426,677,165
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
印刷機械関連事業において、一定の基準に該当する工事契約について工事契約の進捗度に基づく収益認識を行っております。当該収益認識においては、工事契約について、当事者間で合意された実質的な取引の単位に基づいて、工事収益総額、工事原価総額及び決算日における工事進捗度を合理的に見積り、これに応じて当連結会計年度の工事収益を計上しております。
2026/06/24 9:30
#10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益のみであります。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/24 9:30

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