減損損失
連結
- 2008年3月31日
- 9億200万
- 2009年3月31日 +269.96%
- 33億3700万
- 2010年3月31日 -93.41%
- 2億2000万
- 2011年3月31日 -66.36%
- 7400万
- 2012年3月31日 +72.97%
- 1億2800万
- 2013年3月31日 +116.41%
- 2億7700万
- 2014年3月31日 +18.05%
- 3億2700万
- 2015年3月31日 -84.71%
- 5000万
- 2016年3月31日 +420%
- 2億6000万
- 2017年12月31日 +266.15%
- 9億5200万
- 2018年12月31日 +175.95%
- 26億2700万
- 2019年12月31日 -57.67%
- 11億1200万
- 2020年12月31日 -78.06%
- 2億4400万
個別
- 2009年3月31日
- 3億1800万
- 2010年3月31日 -73.58%
- 8400万
- 2011年3月31日 -11.9%
- 7400万
- 2012年3月31日 +216.22%
- 2億3400万
- 2013年3月31日 -72.22%
- 6500万
- 2014年3月31日 +403.08%
- 3億2700万
- 2015年3月31日 -85.02%
- 4900万
- 2016年3月31日 +16.33%
- 5700万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 9億5200万
- 2018年12月31日 +166.81%
- 25億4000万
- 2019年12月31日 -57.2%
- 10億8700万
- 2020年12月31日 -82.8%
- 1億8700万
- 2021年12月31日 +5.88%
- 1億9800万
- 2022年12月31日 +83.84%
- 3億6400万
- 2023年12月31日 +33.52%
- 4億8600万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 2024/03/28 17:12
(注) 1. 「当期減少額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額です。 2. 当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しています。 3. 当期増加額のうち主たるものは、ソフトウエアに計上されている全社ERPシステム関連の4,288百万円です。 - #2 注記事項－その他の収益及びその他の費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- その他の収益及びその他の費用の内訳は、以下のとおりです。2024/03/28 17:12
(単位:百万円) 固定資産処分損 207 338 減損損失 1,848 2,143 割増退職金 871 - - #3 注記事項－のれん及び無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- のれん及び自己所有の無形資産の帳簿価額の期中増減は、以下のとおりです。2024/03/28 17:12
償却費は「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しています。減損損失は、「その他の費用」に含めて計上しています。(単位:百万円) 償却費 - △3,392 △575 △3,967 減損損失 △1,446 △17 - △1,464 売却又は処分 - △10 0 △10 償却費 - △4,748 △721 △5,469 減損損失 △1,395 △0 - △1,395 売却又は処分 - △156 - △156
のれん及び自己所有の無形資産の取得原価は、以下のとおりです。 - #4 注記事項－売上収益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 契約資産は、主として工事請負契約について報告期間の末日時点での進捗度に基づいて測定した履行義務の充足部分と交換に受け取る対価に対する権利のうち、債権を除いたものであり、対価に対する当社グループの権利が当該対価の支払期限が到来する前に時の経過だけが要求される無条件な状態となった時点で債権に振り替えられます。2024/03/28 17:12
前連結会計年度及び当連結会計年度において顧客との契約から生じた債権及び契約資産について認識された減損損失はそれぞれ、287百万円及び177百万円です。
契約負債は、主として顧客から対価を受け取っているものの履行義務を充足していない部分を認識しています。財又はサービスを顧客に移転する前に顧客から対価を受け取った場合に増加し、履行義務を充足することにより減少します。 - #5 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 減価償却費は「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しています。減損損失は、「その他の費用」に含めて計上しています。2024/03/28 17:12
自己所有の有形固定資産の取得原価は、以下のとおりです。 - #6 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ・金融資産の契約条件により、元本及び元本残高に対する利息の支払のみであるキャッシュ・フローが特定の日に生じる。2024/03/28 17:12
償却原価で測定する金融資産は、当初認識時に公正価値にその取得に直接起因する取引コストを加算して測定しています。また、当初認識後は実効金利法を適用した総額の帳簿価額から減損損失を控除しています。
(ⅱ) 純損益を通じて公正価値で測定する金融資産 - #7 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2) 減損損失2024/03/28 17:12
当社グループは、資産の回収可能価額が帳簿価額を下回った場合に減損損失を認識しています。減損損失は連結損益計算書の「その他の費用」に含まれており、セグメント別内訳は、注記「5.事業セグメント」に記載しています。
減損損失の資産種類別内訳は、以下のとおりです。 - #8 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ⑤ 【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/03/28 17:12
(単位:百万円) 減価償却費及び償却費 24,068 26,590 減損損失 1,848 2,143 受取利息及び受取配当金 △613 △1,310 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 5. 固定資産の減損2024/03/28 17:12
固定資産の減損に係る回収可能性の評価にあたり、セグメントを基礎として、資産のグルーピングを行い、収益性が著しく低下した資産グループについて、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しています。固定資産の回収可能価額について、将来キャッシュ・フロー、割引率、正味売却価額等の前提条件に基づき算出しているため、当初見込んでいた収益が得られなかった場合や、将来キャッシュ・フロー等の前提条件に変更があった場合、固定資産の減損を実施し、財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。