有形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 965億8200万
- 2015年3月31日 +5.89%
- 1022億7000万
個別
- 2014年3月31日
- 622億4700万
- 2015年3月31日 -1.49%
- 613億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額は、全社資産90,719百万円及びセグメント間取引消去△2,353百万円です。全社資産の主なものは、当社の現金及び現金同等物、投資有価証券の一部、繰延税金資産等です。2015/06/25 17:02
3 その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去です。
4 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ビジネスサポートサービス等を含んでいます。
2 調整額は、以下のとおりです。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去です。
(2) セグメント資産の調整額は、全社資産79,316百万円及びセグメント間取引消去△1,292百万円です。全社資産の主なものは、当社の現金及び現金同等物、投資有価証券の一部、繰延税金資産等です。
3 その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去です。
4 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。2015/06/25 17:02 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2015/06/25 17:02
有形固定資産
主として生産設備(工具、器具及び備品等)です。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準による定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しています。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却する方法を採用しています。2015/06/25 17:02 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、以下のとおりです。2015/06/25 17:02
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 機械装置及び運搬具 37 百万円 16 百万円 その他の有形固定資産 216 百万円 104 百万円 ソフトウエア 2 百万円 16 百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
2015/06/25 17:02(単位:百万円) 日本 アジア 北米 その他 合計 67,296 13,735 19,129 2,108 102,270 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、以下のとおりです。2015/06/25 17:02
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/25 17:02
(単位:百万円) - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ① 資産2015/06/25 17:02
当連結会計年度末における資産総額は、流動資産が349億52百万円増加し、有形固定資産が56億87百万円それぞれ増加したことなどにより、前年度末に比べて401億80百万円増加し、5,703億92百万円となりました。主な増減要因は以下のとおりです。
流動資産は、受取手形及び売掛金が257億86百万円増加したことなどにより、349億52百万円増加しました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、法人税法に規定する方法と同一の基準による定率法を採用しています。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しています。また、在外連結子会社は定額法によっています。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却する方法を採用しています。2015/06/25 17:02