太平製作所(6342)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 11億153万
- 2009年3月31日 -52.58%
- 5億2237万
- 2010年3月31日
- -4億5125万
- 2011年3月31日
- -2億6280万
- 2012年3月31日
- 6億4120万
- 2013年3月31日 -68.88%
- 1億9956万
- 2014年3月31日
- -3715万
- 2015年3月31日
- 2億3550万
- 2016年3月31日 +68.78%
- 3億9748万
- 2017年3月31日 +75.53%
- 6億9770万
- 2018年3月31日 +17.71%
- 8億2126万
- 2019年3月31日 +22.66%
- 10億739万
- 2020年3月31日 -34.32%
- 6億6165万
- 2021年3月31日
- -8129万
- 2022年3月31日
- 1億8579万
- 2023年3月31日 +299.79%
- 7億4280万
- 2024年3月31日 +92.79%
- 14億3203万
- 2025年3月31日 -36.6%
- 9億797万
個別
- 2008年3月31日
- 9億7328万
- 2009年3月31日 -58.45%
- 4億437万
- 2010年3月31日
- -5億1311万
- 2011年3月31日
- -2億4219万
- 2012年3月31日
- 5億9854万
- 2013年3月31日 -74.12%
- 1億5489万
- 2014年3月31日
- -9032万
- 2015年3月31日
- 2億1021万
- 2016年3月31日 +71.88%
- 3億6131万
- 2017年3月31日 +81.57%
- 6億5603万
- 2018年3月31日 +19.31%
- 7億8269万
- 2019年3月31日 +26.52%
- 9億9028万
- 2020年3月31日 -40.35%
- 5億9071万
- 2021年3月31日
- -6611万
- 2022年3月31日
- 8154万
- 2023年3月31日 +786.58%
- 7億2294万
- 2024年3月31日 +106.76%
- 14億9480万
- 2025年3月31日 -38.65%
- 9億1708万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/06/25 11:00
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費用であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計未実現利益の消去全社費用(注) 1,537,96211△105,935 1,034,282△1,027△125,277 連結財務諸表の営業利益 1,432,038 907,977
(単位:千円) - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されているセグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 11:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループでは、経営状態を図る重要指標に主力事業における収益性を示す指標として営業利益を定めるとともに、営業利益率 10%以上を目標として、これを安定的に達成できるよう事業活動に取り組んでおります。2025/06/25 11:00 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社は、合板の生産量・消費量ともに世界有数の規模を持つ米国において、主力機の更なるシェア拡大を目指すため、現地でのより効率的な受注活動の体制構築の足掛かりとして100%子会社 TAIHEI MACHINERY US Inc. を設立し運用を開始いたしました。また、木材を加工する機械メーカーである当社は、林野庁公表の森林資源の循環利用に係る考え方に共感するとともに、森林環境の循環として当社のサステナビリティの基本的な考え方に据えております。この考え方に基づき、植樹等の活動を通じて実践していくことを念頭に「太平の森 白川」および「太平の森 郡上」をそれぞれ設置するなどサステナビリティにかかる活動について積極的に取り組んでまいりました。2025/06/25 11:00
業績面につきましては、売上高は海外展開および集成材関連は堅調に推移したものの7,855百万円(前年同期比11.2%減)となりました。売上高のうち輸出は、1,480百万円(前年同期は1,389百万円)で輸出比率は18.8%となりました。収益面につきましては、当下期以降の売上高のボリュームダウンの影響もあり、営業利益は907百万円(前年同期比36.6%減)、経常利益は957百万円(前年同期比33.1%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は576百万円(前年同期比45.9%減)となりました。
財政状態は、総資産10,394百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,638百万円減少しました。その主なものは、契約資産の減少763百万円、現金及び預金の減少664百万円、有価証券の減少300百万円によるものであります。