(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、当社の建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物・構築物	8～57年
機械・運搬具	4～17年
工具器具・備品	4～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(最長5年)に基づいております。