椿本チエイン（6371）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 217億6600万
2009年3月31日 -1.3%: 214億8300万
2010年3月31日 +0.98%: 216億9300万
2010年12月31日 +4.5%: 226億7000万
2011年3月31日 -0.52%: 225億5200万
2011年6月30日 -0.43%: 224億5500万
2011年9月30日 -1.47%: 221億2600万
2011年12月31日 +0.3%: 221億9300万
2012年3月31日 -0.5%: 220億8200万
2012年6月30日 -0.54%: 219億6200万
2012年9月30日 +0.94%: 221億6800万
2012年12月31日 +1.58%: 225億1900万
2013年3月31日 +12.81%: 254億400万
2013年6月30日 +3.18%: 262億1200万
2013年9月30日 +0.14%: 262億4800万
2013年12月31日 +1.09%: 265億3300万
2014年3月31日 -0.26%: 264億6500万
2014年6月30日 -1.97%: 259億4300万
2014年9月30日 +0.6%: 260億9800万
2014年12月31日 +0.76%: 262億9600万
2015年3月31日 +0.98%: 265億5500万
2015年6月30日 -1.51%: 261億5500万
2015年9月30日 +2.21%: 267億3200万
2015年12月31日 -0.18%: 266億8500万
2016年3月31日 -1.08%: 263億9800万
2016年6月30日 -1.94%: 258億8500万
2016年9月30日 -2.84%: 251億5100万
2016年12月31日 +1.5%: 255億2800万
2017年3月31日 +3.07%: 263億1100万
2017年6月30日 +1.67%: 267億5100万
2017年9月30日 -0.03%: 267億4300万
2017年12月31日 -0.73%: 265億4700万
2018年3月31日 +3.77%: 275億4700万
2018年6月30日 +6.51%: 293億4100万
2018年9月30日 -0.18%: 292億8800万
2018年12月31日 +1.3%: 296億6900万
2019年3月31日 +0.26%: 297億4600万
2019年6月30日 -0.71%: 295億3600万
2019年9月30日 +4.92%: 309億9000万
2019年12月31日 +4.24%: 323億400万
2020年3月31日 -0.18%: 322億4600万
2020年6月30日 -0.87%: 319億6500万
2020年9月30日 -1.32%: 315億4300万
2020年12月31日 -0.98%: 312億3300万
2021年3月31日 +1.91%: 318億2800万
2021年6月30日 -0.75%: 315億8800万
2021年9月30日 -0.09%: 315億6000万
2021年12月31日 +0.17%: 316億1300万
2022年3月31日 +0.87%: 318億8700万
2022年6月30日 +2.11%: 325億5900万
2022年9月30日 +2.62%: 334億1300万
2022年12月31日 -0.51%: 332億4400万
2023年3月31日 -0.61%: 330億4100万
2023年6月30日 +2.26%: 337億8800万
2023年9月30日 +2.82%: 347億4200万
2023年12月31日 -1.17%: 343億3700万
2024年3月31日 +0.57%: 345億3400万
2024年6月30日 +1.1%: 349億1400万
2024年9月30日 -2.5%: 340億4200万
2024年12月31日 -0.61%: 338億3400万
2025年3月31日 -0.46%: 336億7900万
2025年6月30日 -1.79%: 330億7500万
2025年9月30日 +5.36%: 348億4800万
2025年12月31日 +2.88%: 358億5000万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、チェーンにおける事務所(建物及び構築物)であります。
無形固定資産

2025/06/26 13:37

#2 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	4～13年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/06/26 13:37

#3 減損損失に関する注記（連結）

研修所の閉鎖に伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上したものであります。当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しております。

建物及び構築物	94百万円
土地	29百万円
工具、器具及び備品	0百万円
合計	124百万円

米国の連結子会社であるCentral Conveyor Company, LLCの取得時に計上した商標権について、マーケットの構造が変化したことなどにより、当初見込んでいた収支計画を下回って推移していることから、今後の計画の見直しを行いました。その結果、商標権の公正価値が帳簿価額を下回ったため、買収時に発生した商標権について、帳簿価額を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、公正価値は市場環境の予測などを考慮した社内で承認された事業計画に基づくロイヤリティ免除法により算出しております。

2025/06/26 13:37