構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 34億700万
- 2009年3月31日 +2.17%
- 34億8100万
- 2010年3月31日 +2.41%
- 35億6500万
- 2011年3月31日 +1.4%
- 36億1500万
- 2012年3月31日 +1.52%
- 36億7000万
- 2013年3月31日 +3.24%
- 37億8900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2024/06/28 15:19
主として、チェーンにおける事務所(建物及び構築物)であります。
無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 15:19
主として当社および国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社および国内連結子会社が所有しております建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 研修所の閉鎖に伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上したものであります。当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しております。2024/06/28 15:19
米国の連結子会社であるCentral Conveyor Company, LLCの取得時に計上した商標権について、マーケットの構造が変化したことなどにより、当初見込んでいた収支計画を下回って推移していることから、今後の計画の見直しを行いました。その結果、商標権の公正価値が帳簿価額を下回ったため、買収時に発生した商標権について、帳簿価額を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、公正価値は市場環境の予測などを考慮した社内で承認された事業計画に基づくロイヤリティ免除法により算出しております。建物及び構築物 94百万円 土地 29百万円 工具、器具及び備品 0百万円 合計 124百万円
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/28 15:19
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。