有価証券報告書-第121期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「持分法による投資損益(△は益)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
また、前連結会計年度において独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産売却損益(△は益)」及び「投資有価証券売却損益(△は益)」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△371百万円のうち、「持分法による投資損益(△は益)」を△230百万円として表示し、「有形固定資産売却損益(△は益)」に表示していた△6百万円及び「投資有価証券売却損益(△は益)」に表示していた△398百万円を「その他」に組み替えたことにより、「その他」は△544百万円となっております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「無形固定資産の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
また、前連結会計年度において独立掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「貸付けによる支出」及び「貸付金の回収による収入」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△437百万円のうち、「無形固定資産の取得による支出」を△98百万円として表示し、「貸付けによる支出」に表示していた△1百万円及び「貸付金の回収による収入」に表示していた1百万円を「その他」に組み替えたことにより、「その他」は△339百万円となっております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「持分法による投資損益(△は益)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
また、前連結会計年度において独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産売却損益(△は益)」及び「投資有価証券売却損益(△は益)」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△371百万円のうち、「持分法による投資損益(△は益)」を△230百万円として表示し、「有形固定資産売却損益(△は益)」に表示していた△6百万円及び「投資有価証券売却損益(△は益)」に表示していた△398百万円を「その他」に組み替えたことにより、「その他」は△544百万円となっております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「無形固定資産の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
また、前連結会計年度において独立掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「貸付けによる支出」及び「貸付金の回収による収入」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△437百万円のうち、「無形固定資産の取得による支出」を△98百万円として表示し、「貸付けによる支出」に表示していた△1百万円及び「貸付金の回収による収入」に表示していた1百万円を「その他」に組み替えたことにより、「その他」は△339百万円となっております。