固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 751億2900万
- 2015年3月31日 +5.67%
- 793億8700万
個別
- 2014年3月31日
- 694億3600万
- 2015年3月31日 +3.36%
- 717億6600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額29,869百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。2015/06/25 15:06
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額592百万円は、本社等の設備投資額であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行なっております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△3,497百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用等であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額38,035百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額327百万円は、本社等の設備投資額であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行なっております。2015/06/25 15:06 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/25 15:06
・有形固定資産
主として、販売管理及び生産管理に使用するホストコンピュータ及びサーバ(工具、器具及び備品)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 3~50年
構築物 7~50年
機械及び装置 4~8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/25 15:06 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2015/06/25 15:06前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 ― 1百万円 計 ― 1百万円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 ― 34百万円 機械装置及び運搬具 7百万円 15 〃 土地 ― 82015/06/25 15:06 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2015/06/25 15:06
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) リース資産 0 〃 ― 有形固定資産その他 7 〃 6百万円 無形固定資産その他 ― 58 〃 計 27百万円 150百万円 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
形固定資産2015/06/25 15:06
- #9 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
※2 有形固定資産の取得価額から直接減額している国庫等補助金受け入れによる圧縮記帳額は次のとおりであります。2015/06/25 15:06
- #10 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2015/06/25 15:06
- #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(2) 固定の部2015/06/25 15:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) (繰延税金負債) 固定資産圧縮積立金 △1,171百万円 △954百万円 その他有価証券評価差額金 △2,208 〃 △2,374 〃
- #12 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(2) 固定の部2015/06/25 15:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) その他有価証券評価差額金 △2,208 〃 △2,374 〃 固定資産圧縮積立金 △1,171 〃 △954 〃 その他 △27 〃 △72 〃
- #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
3~50年
機械装置及び運搬具
4~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づいております。
なお、当社及び国内連結子会社におけるソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/25 15:06IRBANK 採用情報
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