アイシン(7259)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 187億5100万
- 2010年9月30日 +100.12%
- 375億2400万
- 2010年12月31日 +76.98%
- 664億1100万
- 2011年3月31日 +6.72%
- 708億7700万
- 2011年6月30日 -88.43%
- 81億9900万
- 2011年9月30日 -24.23%
- 62億1200万
- 2011年12月31日 +23.13%
- 76億4900万
- 2012年3月31日 +894.1%
- 760億3900万
- 2012年6月30日 -50.14%
- 379億1300万
- 2012年9月30日 +21.33%
- 460億100万
- 2012年12月31日 +103.29%
- 935億1600万
- 2013年3月31日 +102.69%
- 1895億4300万
- 2013年6月30日 -55.94%
- 835億1400万
- 2013年9月30日 +33.76%
- 1117億900万
- 2013年12月31日 +66.2%
- 1856億6500万
- 2014年3月31日 -0.24%
- 1852億2800万
- 2014年6月30日 -83.03%
- 314億3600万
- 2014年9月30日 +190.56%
- 913億4100万
- 2014年12月31日 +117.49%
- 1986億5500万
- 2015年3月31日 +23.03%
- 2444億400万
- 2015年6月30日 -84%
- 390億9500万
- 2015年9月30日
- -133億1500万
- 2015年12月31日
- 537億9400万
- 2016年3月31日
- -156億3100万
有報情報
- #1 注記事項-その他の包括利益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 30.その他の包括利益2026/06/12 14:02
その他の包括利益の内訳は以下のとおりです。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 注記事項-その他の金融資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注1) 株式及び債券等は、主にその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産に分類しています。なお、債券等には一部純損益を通じて公正価値で測定する金融資産が含まれています。2026/06/12 14:02
(注2) 定期預金(預入期間が3ヶ月超)は、償却原価で測定する金融資産に分類しています。 - #3 注記事項-子会社、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (b)要約連結損益計算書及び要約連結包括利益計算書2026/06/12 14:02
(注1) 前連結会計年度及び当連結会計年度において、非支配持分に配分された純損益は、それぞれ578百万円及び8,247百万円です。(単位:百万円) 当期利益 △870 14,050 当期包括利益 3,721 20,222
(注2) 前連結会計年度において、アイシン高丘㈱が非支配持分に支払った配当金はありません。当連結会計年度において、アイシン高丘㈱が非支配持分に支払った配当金は1,509百万円です。 - #4 注記事項-持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 個々に重要性のない関連会社の当期包括利益の持分取込額は以下のとおりです。2026/06/12 14:02
前連結会計年度において、持分法適用関連会社である株式会社エクセディ及びエクセディ・アメリカ株式会社について、当社グループが保有する全株式を売却したため、持分法適用の範囲から除外しています。これにより、本株式売却に伴う売却損失を連結損益計算書の「持分法による投資の売却損益」に16,217百万円計上しています。また、連結キャッシュ・フロー計算書に本株式売却に伴う収入を「持分法で会計処理されている投資の売却による収入」として39,924百万円計上しています。(単位:百万円) 当期利益に対する持分取込額 5,666 5,578 その他の包括利益に対する持分取込額 △488 1,311 合計 5,178 6,889 - #5 注記事項-法人所得税、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は以下のとおりです。2026/06/12 14:02
(注1)連結財政状態計算書上、繰延税金資産及び負債は、相殺後の金額を計上しています。(単位:百万円) 繰延税金負債 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の純変動 △171,402 △171,989 有形固定資産及び無形資産 △20,242 △16,565
(注2)当社グループは、繰延税金資産の認識にあたり、将来減算一時差異又は繰越欠損金の一部又は全部が将来課税所得に対して利用できる可能性を考慮しています。繰延税金資産の回収可能性の評価においては、予定される将来加算一時差異の解消、予測される将来課税所得及びタックスプランニングを考慮しています。当社グループは、認識された繰延税金資産については、過去の課税所得水準及び繰延税金資産が認識できる期間における将来課税所得の予測に基づき、税務便益が実現する可能性は高いと判断しています。 - #6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 関連会社とは、当社グループがその財務及び経営方針に対して、重要な影響力を有しているものの、支配していない企業をいいます。2026/06/12 14:02
関連会社に対する投資は持分法で会計処理を行い、取得時に取得原価で認識しています。その後、重要な影響力を有した日から喪失する日まで、関連会社の純損益及びその他の包括利益に対する当社グループの持分を認識し、投資額を修正しています。
関連会社との取引から発生した未実現損益は、当社グループの持分を上限として投資額に加減算しています。 - #7 注記事項-金融収益及び金融費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 金融収益の内訳は以下のとおりです。2026/06/12 14:02
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度に認識された、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産からの受取配当金には、各報告期間において認識の中止を行ったその他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産からの受取配当金(「12.その他の金融資産」参照)が含まれています。(単位:百万円) 償却原価で測定する金融資産 5,704 4,271 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 265 245 受取配当金 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 18,005 18,634 為替差益 - 1,990
(2)金融費用 - #8 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 資本性金融商品の感応度分析2026/06/12 14:02
当社グループが各連結会計年度末において保有する資本性金融商品について、上場株式の株価が10%下落した場合に連結包括利益計算書のその他の包括利益(税効果考慮後)に与える影響は以下のとおりです。
(ⅳ)その他の金融資産の価格変動リスク(単位:百万円) 前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他の包括利益 △38,254 △38,276 - #9 連結包括利益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結包括利益計算書】2026/06/12 14:02
(単位:百万円) 当期利益 124,220 202,326 その他の包括利益 純損益に振替えられることのない項目 確定給付制度の再測定 18,30 △7,862 14,408 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融資産の純変動 23,30 △136,251 97,952 持分法適用会社のその他の包括利益持分 11,30 29 △56 純損益に振替えられる可能性のある項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する負債性金融資産の純変動 23,30 △15 △136 キャッシュ・フロー・ヘッジ 23,30 57 57 その他の包括利益合計 △142,082 193,369 当期包括利益 △17,861 395,696 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 △37,780 344,224