※5 減損損失の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
事業用資産
場所 アメリカ等
種類 機械装置等
当社グループでは、事業用資産については製品グループを基礎とし、遊休資産については物件毎に、また一部子会社の資産については会社単位でグルーピングしております。
事業用資産については事業環境の変化により、機械装置等の資産のうち、活用見込がなく回収可能価額が著しく低下したものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,769百万円)を「減損損失」として特別損失に計上しております。主なものは、機械装置及び運搬具1,706百万円であります。
なお、アメリカ子会社の事業用資産については、他への転用、売却が困難であるため、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
事業用資産
場所 アメリカ等
種類 機械装置等
当社グループでは、事業用資産については製品グループを基礎とし、遊休資産については物件毎に、また一部子会社の資産については会社単位でグルーピングしております。
事業用資産については事業環境の変化により、機械装置等の資産のうち、活用見込がなく回収可能価額が著しく低下したものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(6,061百万円)を「減損損失」として特別損失に計上しております。主なものは、機械装置及び運搬具4,198百万円、建物及び構築物894百万円、土地456百万円であります。
なお、アメリカ子会社の事業用資産については、他への転用、売却が困難であるため、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。