ミネベアミツミ（6479）の原材料の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 72億4500万
- 2010年3月31日 -7.14%
- 67億2800万
- 2010年12月31日 +24.63%
- 83億8500万
- 2011年3月31日 -9.98%
- 75億4800万
- 2011年6月30日 +1.92%
- 76億9300万
- 2011年9月30日 +3.38%
- 79億5300万
- 2011年12月31日 +13.5%
- 90億2700万
- 2012年3月31日 +6.87%
- 96億4700万
- 2012年6月30日 +5.1%
- 101億3900万
- 2012年9月30日 +7.22%
- 108億7100万
- 2012年12月31日 +10.51%
- 120億1300万
- 2013年3月31日 -5.49%
- 113億5400万
- 2013年6月30日 +5.33%
- 119億5900万
- 2013年9月30日 -3.06%
- 115億9300万
- 2013年12月31日 +7.82%
- 125億
- 2014年3月31日 -11.63%
- 110億4600万
- 2014年6月30日 +13.21%
- 125億500万
- 2014年9月30日 +11.61%
- 139億5700万
- 2014年12月31日 +18.56%
- 165億4800万
- 2015年3月31日 +5.03%
- 173億8100万
- 2015年6月30日 +2.57%
- 178億2700万
- 2015年9月30日 +26.98%
- 226億3700万
- 2015年12月31日 +16.35%
- 263億3800万
- 2016年3月31日 -28.62%
- 187億9900万
- 2016年6月30日 -21.42%
- 147億7200万
- 2016年9月30日 +22.54%
- 181億200万
- 2016年12月31日 -0.43%
- 180億2500万
- 2017年3月31日 +100.64%
- 361億6600万
- 2017年6月30日 +21.12%
- 438億300万
- 2017年9月30日 +25.68%
- 550億5100万
- 2017年12月31日 -5.56%
- 519億9000万
- 2018年3月31日 -0.74%
- 516億300万
個別
- 2008年3月31日
- 14億8300万
- 2009年3月31日 -7.42%
- 13億7300万
- 2010年3月31日 -18.21%
- 11億2300万
- 2011年3月31日 -7.39%
- 10億4000万
- 2012年3月31日 +11.06%
- 11億5500万
- 2013年3月31日 +6.58%
- 12億3100万
- 2014年3月31日 +15.68%
- 14億2400万
- 2015年3月31日 +8.92%
- 15億5100万
- 2016年3月31日 +11.86%
- 17億3500万
- 2017年3月31日 +3.8%
- 18億100万
- 2018年3月31日 +6.55%
- 19億1900万
- 2019年3月31日 -5.84%
- 18億700万
- 2020年3月31日 +4.54%
- 18億8900万
- 2021年3月31日 -2.7%
- 18億3800万
- 2022年3月31日 +4.13%
- 19億1400万
- 2023年3月31日 +24.03%
- 23億7400万
- 2024年3月31日 +25.06%
- 29億6900万
- 2025年3月31日 +11.65%
- 33億1500万
- 2026年3月31日 +0.21%
- 33億2200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (経営成績の分析)2024/02/09 10:30
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日)のわが国の経済は、価格転嫁の進展や原材料価格の高騰一服により企業収益は好調に推移した一方、物価上昇の影響で個人消費が停滞し、景気の回復は緩やかなものとなりました。米国経済は、個人消費が堅調に推移したものの、継続的な金融引き締め政策が企業の経済活動を抑制しており先行きは不透明です。欧州では、インフレの長期化で個人消費が低迷している中、長引く高金利政策が企業活動の重石となり、景気は停滞しました。中国経済は、個人消費を中心とした低調な内需と携帯電話等IT関連製品の輸出の減少、長引く不動産不況が要因となり、減速しました。東南アジアにおいては、世界需要低迷による輸出の減速が経済の下押し要因となったものの、内需は底堅く、景気は堅調に推移しました。
当社グループは、かかる経営環境下で収益力のさらなる向上を実現するために、徹底したコスト削減、高付加価値製品と新技術の開発及び拡販活動に注力してまいりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
