売上高
連結
- 2014年3月31日
- 1817億6400万
- 2015年3月31日 +12.27%
- 2040億5900万
個別
- 2014年3月31日
- 1373億4500万
- 2015年3月31日 +14.89%
- 1577億9700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- したがって、当社は、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「欧州」、「米州」の3つを報告セグメントとしております。2015/06/25 10:54
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度に係る連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2015/06/25 10:54
(概算額の算定方法)売上高 123百万円 営業利益 18百万円 経常利益 29百万円 税金等調整前当期純利益 29百万円 当期純利益 19百万円 1株当たり当期純利益 0.15円
企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定して算定した売上高及び損益情報と取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を影響の概算額としております。なお、企業結合時に認識されたのれんが当期首に発生したものとして、影響の概算額を算定しております。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の売上高は、市場実勢価格に基づいております。
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことにともない、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しておりますが、当該変更による当連結会計年度のセグメント利益への影響は軽微であります。2015/06/25 10:54 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2015/06/25 10:54
- #5 業績等の概要
- 私どもの業界は、日本では、復旧復興・防災減災・インフラ老朽化対策等による稼働率上昇がクレーンの不足感を喚起し、料金の改善、東京オリンピック招致によるマインドの改善を背景に、需要は増加しました。海外では、地域毎に需要のばらつきが見られ、欧州・アジア・中東が増加したものの、北米・中南米・豪州が減少し、全体としては減少しました。2015/06/25 10:54
日本向け売上高は、建設用クレーン・車両搭載型クレーン・高所作業車が揃って増加し、1,005億2千3百万円(前年比116.5%)となりました。海外向け売上高は、大型製品の拡販とプラント・インフラ関連需要の取り込みに注力し、1,035億3千5百万円(前年比108.4%)となりました。この結果、総売上高は2,040億5千9百万円(前年比112.3%)となりました。なお、海外売上高比率は50.7%となりました。
売上増加、販売価格の維持改善、原価低減や為替影響等により、営業利益は294億6千2百万円(前年比139.4%)、経常利益は303億5千7百万円(前年比140.3%)となりました。当期純利益は194億8千3百万円(前年比135.2%)となりました。 - #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書関係)2015/06/25 10:54
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上高」136,463百万円、「割賦販売売上高」882百万円
は、「売上高」137,345百万円として表示しております。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度は、日本では、復旧復興・防災減災・インフラ老朽化対策等による稼働率上昇がクレーンの不足感を喚起し、料金の改善、東京オリンピック招致によるマインドの改善を背景に、需要は増加しました。海外では、地域毎に需要のばらつきが見られ、欧州・アジア・中東が増加したものの、北米・中南米・豪州が減少し、全体としては減少しました。2015/06/25 10:54
日本向け売上高は、建設用クレーン・車両搭載型クレーン・高所作業車が揃って増加し、1,005億2千3百万円(前年比116.5%)となりました。海外向け売上高は、大型製品の拡販とプラント・インフラ関連需要の取り込みに注力し、1,035億3千5百万円(前年比108.4%)となりました。この結果、総売上高は2,040億5千9百万円(前年比112.3%)となりました。なお、海外売上高比率は50.7%となりました。
売上増加、販売価格の維持改善、原価低減や為替影響等により、営業利益は294億6千2百万円(前年比139.4%)、経常利益は303億5千7百万円(前年比140.3%)となりました。当期純利益は194億8千3百万円(前年比135.2%)となりました。 - #8 関係会社に対する売上高の注記
- ※1 関係会社との取引高2015/06/25 10:54
前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 39,213 百万円 40,636 百万円 営業費用 29,459 〃 30,782 〃