固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 429億9300万
- 2015年3月31日 +11%
- 477億2200万
個別
- 2014年3月31日
- 453億3800万
- 2015年3月31日 +8.8%
- 493億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2015/06/24 11:05
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2013年4月1日 至 2014年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2015/06/24 11:05
有形固定資産
主として、コンピュータおよび複写機等の事務機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)…定率法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び車両運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 2~20年
(少額減価償却資産)
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却を行っています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)…定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2015/06/24 11:05 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容
2015/06/24 11:05前連結会計年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 1百万円 工具、器具及び備品 0 〃 0 〃 計 0 〃 1 〃 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容
前連結会計年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)機械装置及び運搬具 8百万円 4百万円 工具、器具及び備品 0 〃 0 〃 計 8 〃 2015/06/24 11:05 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内容2015/06/24 11:05
前連結会計年度(自 2013年4月1日至 2014年3月31日) 当連結会計年度(自 2014年4月1日至 2015年3月31日) 工具、器具及び備品 9 〃 14 〃 無形固定資産の資産「その他」 ― 〃 0 〃 計 25 〃 32 〃 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産および担保付債務は次のとおりです。2015/06/24 11:05
前連結会計年度(2014年3月31日) 当連結会計年度(2015年3月31日) 土地 252 〃 277 〃 無形固定資産の資産「その他」 304 〃 334 〃 計 1,571 〃 1,679 〃 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
形固定資産2015/06/24 11:05
(単位:百万円)- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額です。
2 当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。
有形固定資産 建物 Big Step新倉庫 98百万円
機械及び装置 パンチレーザー複合機 90 〃
工具、器具及び備品 ニューゴールドメンテ監視ユニット 518 〃2015/06/24 11:05- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(注) 前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。2015/06/24 11:05
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前連結会計年度(2014年3月31日) 当連結会計年度(2015年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 2,844百万円 3,135百万円 固定資産―繰延税金資産 736 〃 29 〃 流動負債―繰延税金負債 ― 〃 ― 〃
主要な項目別の内訳- #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用していますが、一部の在外連結子会社は定額法を採用しています。
ただし、当社では、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~20年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2015/06/24 11:05IRBANK 採用情報
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