有価証券報告書-第68期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用していますが、一部の在外連結子会社は定額法を採用しています。
ただし、当社では、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～20年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。