6363 酉島製作所

6363
2026/03/17
時価
765億円
PER 予
12.38倍
2010年以降
赤字-89.4倍
(2010-2025年)
PBR
1.23倍
2010年以降
0.45-2.13倍
(2010-2025年)
配当 予
2.35%
ROE 予
9.97%
ROA 予
5.04%
資料
Link
CSV,JSON

酉島製作所(6363)の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
101億7700万
2010年3月31日 -18.96%
82億4700万
2011年3月31日 -24.94%
61億9000万
2012年3月31日 -1.42%
61億200万
2013年3月31日 -22.8%
47億1100万
2014年3月31日 +19.59%
56億3400万
2015年3月31日 +18.12%
66億5500万
2016年3月31日 +5.12%
69億9600万
2017年3月31日 -1.59%
68億8500万
2018年3月31日 +10.95%
76億3900万
2019年3月31日 -15.41%
64億6200万
2020年3月31日 +22.5%
79億1600万
2021年3月31日 +4.51%
82億7300万
2022年3月31日 +6.91%
88億4500万
2023年3月31日 +29.9%
114億9000万
2024年3月31日 +9.35%
125億6400万
2025年3月31日 +41.83%
178億1900万

個別

2008年3月31日
79億3000万
2009年3月31日 +18.98%
94億3500万
2010年3月31日 -21.9%
73億6900万
2011年3月31日 -22.84%
56億8600万
2012年3月31日 -1.11%
56億2300万
2013年3月31日 -24.58%
42億4100万
2014年3月31日 +18.7%
50億3400万
2015年3月31日 +12.81%
56億7900万
2016年3月31日 +3.12%
58億5600万
2017年3月31日 -8.98%
53億3000万
2018年3月31日 +9.61%
58億4200万
2019年3月31日 -18.56%
47億5800万
2020年3月31日 +33.35%
63億4500万
2021年3月31日 +11.68%
70億8600万
2022年3月31日 -3.49%
68億3900万
2023年3月31日 +31.2%
89億7300万
2024年3月31日 +7.54%
96億5000万
2025年3月31日 +48.91%
143億7000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
移動平均法による原価法によっております。
仕掛品
個別法による原価法によっております。
2025/06/23 16:39
#2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
※5 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
商品及び製品0百万円1百万円
仕掛品8651,161
8651,162
2025/06/23 16:39
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
親会社株主に帰属する当期純利益は、保有投資有価証券の売却を進めたことにより4,068百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益6,225百万円)となりました。
当連結会計年度末における資産につきましては、前連結会計年度末に比べ14,060百万円増加し115,621百万円となりました。これは主に、売上高増加に伴う受取手形、売掛金及び契約資産の増加(前連結会計年度比3,553百万円増加)、受注高増加に伴う仕掛品の増加(前連結会計年度比5,254百万円増加)したことなどによるものです。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べ10,275百万円増加し59,204百万円となりました。これは主に、受注高増加に伴う支払手形及び買掛金の増加(前連結会計年度比2,674百万円増加)、及び長期借入金の増加(前連結会計年度比6,992百万円増加)したことなどによるものです。
2025/06/23 16:39
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
(2) デリバティブ
時価法によっております。
(3) 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法によっております。2025/06/23 16:39

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