酉島製作所(6363)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 101億7700万
- 2010年3月31日 -18.96%
- 82億4700万
- 2011年3月31日 -24.94%
- 61億9000万
- 2012年3月31日 -1.42%
- 61億200万
- 2013年3月31日 -22.8%
- 47億1100万
- 2014年3月31日 +19.59%
- 56億3400万
- 2015年3月31日 +18.12%
- 66億5500万
- 2016年3月31日 +5.12%
- 69億9600万
- 2017年3月31日 -1.59%
- 68億8500万
- 2018年3月31日 +10.95%
- 76億3900万
- 2019年3月31日 -15.41%
- 64億6200万
- 2020年3月31日 +22.5%
- 79億1600万
- 2021年3月31日 +4.51%
- 82億7300万
- 2022年3月31日 +6.91%
- 88億4500万
- 2023年3月31日 +29.9%
- 114億9000万
- 2024年3月31日 +9.35%
- 125億6400万
- 2025年3月31日 +41.83%
- 178億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 79億3000万
- 2009年3月31日 +18.98%
- 94億3500万
- 2010年3月31日 -21.9%
- 73億6900万
- 2011年3月31日 -22.84%
- 56億8600万
- 2012年3月31日 -1.11%
- 56億2300万
- 2013年3月31日 -24.58%
- 42億4100万
- 2014年3月31日 +18.7%
- 50億3400万
- 2015年3月31日 +12.81%
- 56億7900万
- 2016年3月31日 +3.12%
- 58億5600万
- 2017年3月31日 -8.98%
- 53億3000万
- 2018年3月31日 +9.61%
- 58億4200万
- 2019年3月31日 -18.56%
- 47億5800万
- 2020年3月31日 +33.35%
- 63億4500万
- 2021年3月31日 +11.68%
- 70億8600万
- 2022年3月31日 -3.49%
- 68億3900万
- 2023年3月31日 +31.2%
- 89億7300万
- 2024年3月31日 +7.54%
- 96億5000万
- 2025年3月31日 +48.91%
- 143億7000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 移動平均法による原価法によっております。2025/06/23 16:39
仕掛品
個別法による原価法によっております。 - #2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※5 損失が見込まれる工事契約に係る棚卸資産と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。損失の発生が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は次のとおりであります。2025/06/23 16:39
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品 0百万円 1百万円 仕掛品 865 1,161 計 865 1,162 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 親会社株主に帰属する当期純利益は、保有投資有価証券の売却を進めたことにより4,068百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益6,225百万円)となりました。2025/06/23 16:39
当連結会計年度末における資産につきましては、前連結会計年度末に比べ14,060百万円増加し115,621百万円となりました。これは主に、売上高増加に伴う受取手形、売掛金及び契約資産の増加(前連結会計年度比3,553百万円増加)、受注高増加に伴う仕掛品の増加(前連結会計年度比5,254百万円増加)したことなどによるものです。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べ10,275百万円増加し59,204百万円となりました。これは主に、受注高増加に伴う支払手形及び買掛金の増加(前連結会計年度比2,674百万円増加)、及び長期借入金の増加(前連結会計年度比6,992百万円増加)したことなどによるものです。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
(2) デリバティブ
時価法によっております。
(3) 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法によっております。2025/06/23 16:39