プラコー(6347)の当期純損失(△)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- -9707万
- 2009年3月31日 -522.7%
- -6億447万
- 2009年12月31日
- -9967万
- 2010年3月31日
- -4822万
- 2010年6月30日
- -3260万
- 2010年9月30日
- 713万
- 2010年12月31日
- -1295万
- 2011年3月31日
- 4498万
- 2011年6月30日
- -974万
- 2011年9月30日
- 2453万
- 2011年12月31日 +81.19%
- 4445万
- 2012年3月31日 +142.66%
- 1億788万
- 2012年6月30日
- -8550万
- 2012年9月30日
- -5693万
- 2012年12月31日 -91.68%
- -1億913万
- 2013年3月31日
- 2103万
- 2013年6月30日
- -4418万
- 2013年9月30日
- 15万
- 2013年12月31日
- -936万
- 2014年3月31日
- 1億414万
- 2014年6月30日
- -3378万
- 2014年9月30日
- 4071万
- 2014年12月31日 +104.07%
- 8309万
- 2015年3月31日 -37.02%
- 5233万
- 2015年6月30日
- -5200万
- 2015年9月30日
- 4600万
- 2015年12月31日 -97.83%
- 100万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 9200万
- 2016年6月30日 -46.74%
- 4900万
- 2016年9月30日 +220.41%
- 1億5700万
- 2016年12月31日 +0.64%
- 1億5800万
- 2017年3月31日 +65.82%
- 2億6200万
- 2017年6月30日 -97.71%
- 600万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 1億300万
- 2017年12月31日 -5.83%
- 9700万
- 2018年3月31日 +56.7%
- 1億5200万
- 2018年6月30日 -92.76%
- 1100万
- 2018年9月30日 +972.73%
- 1億1800万
- 2018年12月31日 +11.02%
- 1億3100万
- 2019年3月31日 +107.63%
- 2億7200万
- 2019年6月30日 -77.57%
- 6100万
- 2019年9月30日 +93.44%
- 1億1800万
- 2019年12月31日 +80.51%
- 2億1300万
- 2020年3月31日 +32.39%
- 2億8200万
- 2020年6月30日 -81.56%
- 5200万
- 2020年9月30日 +23.08%
- 6400万
- 2020年12月31日 -39.06%
- 3900万
- 2021年3月31日 +179.49%
- 1億900万
- 2021年6月30日 -52.29%
- 5200万
- 2021年9月30日 -15.38%
- 4400万
- 2021年12月31日 +11.36%
- 4900万
- 2022年3月31日 +202.04%
- 1億4800万
- 2022年6月30日
- -1億1200万
- 2022年9月30日
- -9600万
- 2022年12月31日
- -1300万
- 2023年3月31日
- 1億2600万
- 2023年6月30日 -94.44%
- 700万
- 2023年9月30日
- -2億1800万
- 2023年12月31日
- -1億5800万
- 2024年3月31日 -58.86%
- -2億5100万
- 2024年6月30日
- -5800万
- 2024年9月30日 -93.1%
- -1億1200万
- 2025年3月31日
- -9400万
- 2026年3月31日
- 1億900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/06/27 9:24
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (a) 税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。2025/06/27 9:24
(b) 税務上の繰越欠損金76,582千円(法定実効税率を乗じた額)について、繰延税金資産43,350千円を計上しております。当該繰延税金資産43,350千円は、提出会社における税務上の繰越欠損金の残高76,582千円(法定実効税率を乗じた額)の一部について認識したものであります。当該繰延税金資産を計上した税務上の繰越欠損金は、過去に税引前当期純損失を計上したことにより生じたものであり、将来の課税所得の見込み、回収可能と判断し評価性引当額を認識しておりません。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 客先設備投資の影響を受け、当該期の売上高は低迷しました。受注を見込んでいた大型案件が中止となったことも想定外の収益悪化につながりました。損益については、当該年度前半には前年度に引き続き大型工事における追加工事コストが発生し利益悪化に繋がりました。工事は当該期の前半で終了しましたので、これ以降の業績について大型工事の影響はありません。また、売上減少により粗利総額が縮小したため販管費を回収できませんでした。2025/06/27 9:24
以上の結果、売上高は22億2千7百万円、営業損失1億3千9百万円、経常損失1億3千9百万円、親会社株主に帰属する当期純損失につきましては、9千5百万円となりました。
セグメントごとの営業概要は次のとおりであります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 9:24
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、当連結会計年度は1株当たり当期純損失であり、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 168.14 円 1株当たり当期純損失(△) △10.71 円
2 1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。