6347 プラコー

6347
2026/05/20
時価
26億円
PER 予
24.93倍
2010年以降
赤字-120.08倍
(2010-2026年)
PBR
1.49倍
2010年以降
1.02-32.78倍
(2010-2026年)
配当 予
2.32%
ROE 予
5.98%
ROA 予
3.19%
資料
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プラコー(6347)の当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
-9707万
2009年3月31日 -522.7%
-6億447万
2009年12月31日
-9967万
2010年3月31日
-4822万
2010年6月30日
-3260万
2010年9月30日
713万
2010年12月31日
-1295万
2011年3月31日
4498万
2011年6月30日
-974万
2011年9月30日
2453万
2011年12月31日 +81.19%
4445万
2012年3月31日 +142.66%
1億788万
2012年6月30日
-8550万
2012年9月30日
-5693万
2012年12月31日 -91.68%
-1億913万
2013年3月31日
2103万
2013年6月30日
-4418万
2013年9月30日
15万
2013年12月31日
-936万
2014年3月31日
1億414万
2014年6月30日
-3378万
2014年9月30日
4071万
2014年12月31日 +104.07%
8309万
2015年3月31日 -37.02%
5233万
2015年6月30日
-5200万
2015年9月30日
4600万
2015年12月31日 -97.83%
100万
2016年3月31日 +999.99%
9200万
2016年6月30日 -46.74%
4900万
2016年9月30日 +220.41%
1億5700万
2016年12月31日 +0.64%
1億5800万
2017年3月31日 +65.82%
2億6200万
2017年6月30日 -97.71%
600万
2017年9月30日 +999.99%
1億300万
2017年12月31日 -5.83%
9700万
2018年3月31日 +56.7%
1億5200万
2018年6月30日 -92.76%
1100万
2018年9月30日 +972.73%
1億1800万
2018年12月31日 +11.02%
1億3100万
2019年3月31日 +107.63%
2億7200万
2019年6月30日 -77.57%
6100万
2019年9月30日 +93.44%
1億1800万
2019年12月31日 +80.51%
2億1300万
2020年3月31日 +32.39%
2億8200万
2020年6月30日 -81.56%
5200万
2020年9月30日 +23.08%
6400万
2020年12月31日 -39.06%
3900万
2021年3月31日 +179.49%
1億900万
2021年6月30日 -52.29%
5200万
2021年9月30日 -15.38%
4400万
2021年12月31日 +11.36%
4900万
2022年3月31日 +202.04%
1億4800万
2022年6月30日
-1億1200万
2022年9月30日
-9600万
2022年12月31日
-1300万
2023年3月31日
1億2600万
2023年6月30日 -94.44%
700万
2023年9月30日
-2億1800万
2023年12月31日
-1億5800万
2024年3月31日 -58.86%
-2億5100万
2024年6月30日
-5800万
2024年9月30日 -93.1%
-1億1200万
2025年3月31日
-9400万
2026年3月31日
1億900万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。
2025/06/27 9:24
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(a) 税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。
(b) 税務上の繰越欠損金76,582千円(法定実効税率を乗じた額)について、繰延税金資産43,350千円を計上しております。当該繰延税金資産43,350千円は、提出会社における税務上の繰越欠損金の残高76,582千円(法定実効税率を乗じた額)の一部について認識したものであります。当該繰延税金資産を計上した税務上の繰越欠損金は、過去に税引前当期純損失を計上したことにより生じたものであり、将来の課税所得の見込み、回収可能と判断し評価性引当額を認識しておりません。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/06/27 9:24
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
客先設備投資の影響を受け、当該期の売上高は低迷しました。受注を見込んでいた大型案件が中止となったことも想定外の収益悪化につながりました。損益については、当該年度前半には前年度に引き続き大型工事における追加工事コストが発生し利益悪化に繋がりました。工事は当該期の前半で終了しましたので、これ以降の業績について大型工事の影響はありません。また、売上減少により粗利総額が縮小したため販管費を回収できませんでした。
以上の結果、売上高は22億2千7百万円、営業損失1億3千9百万円、経常損失1億3千9百万円、親会社株主に帰属する当期純損失につきましては、9千5百万円となりました。
セグメントごとの営業概要は次のとおりであります。
2025/06/27 9:24
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額168.14
1株当たり当期純損失(△)△10.71
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、当連結会計年度は1株当たり当期純損失であり、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/27 9:24

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