6498 キッツ

6498
2026/05/01
時価
1843億円
PER 予
14.42倍
2010年以降
6.33-36.84倍
(2010-2025年)
PBR
1.55倍
2010年以降
0.56-1.41倍
(2010-2025年)
配当 予
2.8%
ROE 予
10.75%
ROA 予
6.89%
資料
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キッツ(6498)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
62億9000万
2009年3月31日 -46.01%
33億9600万
2009年12月31日 -33.54%
22億5700万
2010年3月31日 +36.42%
30億7900万
2010年6月30日 -90.29%
2億9900万
2010年9月30日 +339.13%
13億1300万
2010年12月31日 +80.43%
23億6900万
2011年3月31日 +29.3%
30億6300万
2011年6月30日 -78.62%
6億5500万
2011年9月30日 +63.82%
10億7300万
2011年12月31日 +60.67%
17億2400万
2012年3月31日 +43.85%
24億8000万
2012年6月30日 -65.08%
8億6600万
2012年9月30日 +130.83%
19億9900万
2012年12月31日 +50.03%
29億9900万
2013年3月31日 +34.68%
40億3900万
2013年6月30日 -86.06%
5億6300万
2013年9月30日 +158.44%
14億5500万
2013年12月31日 +79.11%
26億600万
2014年3月31日 +36.76%
35億6400万
2014年6月30日 -67.09%
11億7300万
2014年9月30日 +109.55%
24億5800万
2014年12月31日 +124.65%
55億2200万
2015年3月31日 +24.61%
68億8100万

個別

2008年3月31日
23億1100万
2009年3月31日 +14.11%
26億3700万
2010年3月31日 -12.63%
23億400万
2011年3月31日 -46.57%
12億3100万
2012年3月31日 +309.5%
50億4100万
2013年3月31日 -49.59%
25億4100万
2014年3月31日 -29.87%
17億8200万
2015年3月31日 +165.32%
47億2800万
2016年3月31日 -47.25%
24億9400万
2017年3月31日 +51.08%
37億6800万
2018年3月31日 +44.51%
54億4500万
2019年3月31日 -45.18%
29億8500万
2020年3月31日 +22.11%
36億4500万
2020年12月31日 -60.6%
14億3600万
2021年12月31日 +85.38%
26億6200万
2022年12月31日 +54.77%
41億2000万
2023年12月31日 +68.86%
69億5700万
2024年12月31日 +9.64%
76億2800万
2025年12月31日 +17.75%
89億8200万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
■株主への年間配当金(12ヵ月)が10円以上実施できること。
■多額な特別利益により親会社株主に帰属する当期純利益の確保がなされていないこと。
■親会社株主に帰属する当期純利益が28億円以上確保できていること。
2026/03/19 15:59
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
前連結会計年度当連結会計年度増減額増減率(%)
経常利益15,27616,0717945.2
親会社株主に帰属する当期純利益11,82411,465△359△3.0
当連結会計年度における世界経済は、ロシア・ウクライナ戦争、中東情勢などの地政学リスクや中国不動産市場の低迷が継続するほか、米国の関税措置による世界的な景気の下振れ懸念、米中貿易摩擦の激化や不安定な為替相場など依然として先行き不透明な状況が続きました。国内経済においては、好調なインバウンド需要継続や日経平均の最高値更新などはあったものの、政策金利の引き上げやエネルギー資源・原材料価格の高騰、為替の影響による物価上昇等が続き厳しい状況が継続しました。
このような状況の中、当連結会計年度は、バルブ事業において、半導体製造装置向けは減少したものの、海外市場における販売量の増加や価格改定効果等により増収となったほか、伸銅品事業においても、販売量が増加したこと等により増収となった結果、売上高の総額は前期比2.7%増の1,766億82百万円となりました。
2026/03/19 15:59
#3 配当政策(連結)
当社は、配当金を株主の皆様への利益還元として経営上の重要課題と位置づけております。当面の業績動向に加え、今後の事業拡大のための設備投資、開発投資、あるいはM&Aなどの資金に加え、借入金返済、社債償還のための資金ニーズにも対応すべく内部留保の充実を図りつつ、配当の継続性、安定性にも十分留意し実施したいと考えております。
上記趣旨を勘案し、連結配当性向については、親会社株主に帰属する当期純利益の40%以上を望ましい水準といたします。
なお、自己株式の取得につきましては、中長期の成長のための必要な投資額等を考慮した上で、株式市場及び当社株価の動向、手許資金の状況、最適資本構成、ROE目標、投資状況などの環境等を勘案し、適宜検討いたします。
2026/03/19 15:59
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
項目前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
1株当たり純資産額1,246.16円1,358.57円
1株当たり当期純利益132.64円131.85円
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下の通りであります。
2026/03/19 15:59

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