キッツ(6498)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 62億9000万
- 2009年3月31日 -46.01%
- 33億9600万
- 2009年12月31日 -33.54%
- 22億5700万
- 2010年3月31日 +36.42%
- 30億7900万
- 2010年6月30日 -90.29%
- 2億9900万
- 2010年9月30日 +339.13%
- 13億1300万
- 2010年12月31日 +80.43%
- 23億6900万
- 2011年3月31日 +29.3%
- 30億6300万
- 2011年6月30日 -78.62%
- 6億5500万
- 2011年9月30日 +63.82%
- 10億7300万
- 2011年12月31日 +60.67%
- 17億2400万
- 2012年3月31日 +43.85%
- 24億8000万
- 2012年6月30日 -65.08%
- 8億6600万
- 2012年9月30日 +130.83%
- 19億9900万
- 2012年12月31日 +50.03%
- 29億9900万
- 2013年3月31日 +34.68%
- 40億3900万
- 2013年6月30日 -86.06%
- 5億6300万
- 2013年9月30日 +158.44%
- 14億5500万
- 2013年12月31日 +79.11%
- 26億600万
- 2014年3月31日 +36.76%
- 35億6400万
- 2014年6月30日 -67.09%
- 11億7300万
- 2014年9月30日 +109.55%
- 24億5800万
- 2014年12月31日 +124.65%
- 55億2200万
- 2015年3月31日 +24.61%
- 68億8100万
個別
- 2008年3月31日
- 23億1100万
- 2009年3月31日 +14.11%
- 26億3700万
- 2010年3月31日 -12.63%
- 23億400万
- 2011年3月31日 -46.57%
- 12億3100万
- 2012年3月31日 +309.5%
- 50億4100万
- 2013年3月31日 -49.59%
- 25億4100万
- 2014年3月31日 -29.87%
- 17億8200万
- 2015年3月31日 +165.32%
- 47億2800万
- 2016年3月31日 -47.25%
- 24億9400万
- 2017年3月31日 +51.08%
- 37億6800万
- 2018年3月31日 +44.51%
- 54億4500万
- 2019年3月31日 -45.18%
- 29億8500万
- 2020年3月31日 +22.11%
- 36億4500万
- 2020年12月31日 -60.6%
- 14億3600万
- 2021年12月31日 +85.38%
- 26億6200万
- 2022年12月31日 +54.77%
- 41億2000万
- 2023年12月31日 +68.86%
- 69億5700万
- 2024年12月31日 +9.64%
- 76億2800万
- 2025年12月31日 +17.75%
- 89億8200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- ■株主への年間配当金(12ヵ月)が10円以上実施できること。2026/03/19 15:59
■多額な特別利益により親会社株主に帰属する当期純利益の確保がなされていないこと。
■親会社株主に帰属する当期純利益が28億円以上確保できていること。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/03/19 15:59
当連結会計年度における世界経済は、ロシア・ウクライナ戦争、中東情勢などの地政学リスクや中国不動産市場の低迷が継続するほか、米国の関税措置による世界的な景気の下振れ懸念、米中貿易摩擦の激化や不安定な為替相場など依然として先行き不透明な状況が続きました。国内経済においては、好調なインバウンド需要継続や日経平均の最高値更新などはあったものの、政策金利の引き上げやエネルギー資源・原材料価格の高騰、為替の影響による物価上昇等が続き厳しい状況が継続しました。前連結会計年度 当連結会計年度 増減額 増減率(%) 経常利益 15,276 16,071 794 5.2 親会社株主に帰属する当期純利益 11,824 11,465 △359 △3.0
このような状況の中、当連結会計年度は、バルブ事業において、半導体製造装置向けは減少したものの、海外市場における販売量の増加や価格改定効果等により増収となったほか、伸銅品事業においても、販売量が増加したこと等により増収となった結果、売上高の総額は前期比2.7%増の1,766億82百万円となりました。 - #3 配当政策(連結)
- 当社は、配当金を株主の皆様への利益還元として経営上の重要課題と位置づけております。当面の業績動向に加え、今後の事業拡大のための設備投資、開発投資、あるいはM&Aなどの資金に加え、借入金返済、社債償還のための資金ニーズにも対応すべく内部留保の充実を図りつつ、配当の継続性、安定性にも十分留意し実施したいと考えております。2026/03/19 15:59
上記趣旨を勘案し、連結配当性向については、親会社株主に帰属する当期純利益の40%以上を望ましい水準といたします。
なお、自己株式の取得につきましては、中長期の成長のための必要な投資額等を考慮した上で、株式市場及び当社株価の動向、手許資金の状況、最適資本構成、ROE目標、投資状況などの環境等を勘案し、適宜検討いたします。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/03/19 15:59
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 1株当たり純資産額 1,246.16円 1,358.57円 1株当たり当期純利益 132.64円 131.85円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下の通りであります。