- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
当連結会計年度における半期情報等
| 中間連結会計期間 | 当連結会計年度 |
| 売上高 | (百万円) | 395,061 | 792,108 |
| 税金等調整前中間(当期)純利益 | (百万円) | 103,947 | 211,068 |
- #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
関わる間接排出
*2 全連結子会社及び主要物流拠点46社(2021年3月期は連結外部売上高の95%以上を構成する販売拠点、生産拠点、主要物流拠点34社)
*3 2021年度を基準年として、SBTi(*4)による1.5℃シナリオの要求を満たす削減目標
2025/06/27 13:41- #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。
(2) 有形固定資産
2025/06/27 13:41- #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
SC SMC Romania S.r.l.、SMC Corporation (Chile) S.A.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社29社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しています。2025/06/27 13:41 - #5 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しています。
2025/06/27 13:41- #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
(単位:百万円)
| 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) | 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) |
| 仕向地別売上高 | | |
| 日本 | 159,172 | 158,116 |
| その他の収益 | - | - |
| 外部顧客への売上高 | 776,873 | 792,108 |
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
(1) 取引価格の算定に関する情報
- #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
(単位:百万円)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。2025/06/27 13:41 - #8 役員報酬（連結）
取締役(社外取締役及び非業務執行取締役を除く。)に対する業績連動報酬として、前記(c)ウ.に記載の方針に従って、業績指標の達成度に応じて、役位ごとに定められた金額を賞与として金銭で支払う制度を導入しています。
業績指標は、各事業年度における対前事業年度比売上高成長率であり、当事業年度(2025年3月期)に支払われた本賞与の根拠となった業績指標の実績(2024年3月期の対前事業年度比売上高成長率)は△5.8%でした。売上高成長率がマイナスとなったため、当事業年度においては、本賞与は支給されませんでした。
2025年3月期の対前事業年度比売上高成長率は2.0%でした。
2025/06/27 13:41- #9 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
(*) 主要な取引先とは、以下に該当する者をいう。
○当社グループの連結売上高の2%以上を占める販売先
○連結売上高の2%以上が、当社グループに対するものである仕入先又は業務委託先
2025/06/27 13:41- #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
当社製品をシリーズごとに区分して、原材料の調達から生産、販売、お客様による製品の使用、廃棄に至るまでのプロセス全体における環境負荷の低減について、11項目の評価を実施しました。これらの項目のうち、お客様のCO2排出量削減に直接的に貢献できる4項目(省電力、省資源、省エア、省エネ性能の向上を目的に開発した新製品)のいずれかに該当する製品を「環境配慮型製品」と位置付けました。
環境配慮型製品の売上高は、当社グループの売上高全体の約80%を占めています。
(d) 政府・自治体との協働
2025/06/27 13:41- #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
このような環境において当社グループは、製品供給体制の強化のための設備投資を積極的に推進するとともに、お客様のCO2排出量削減に貢献できる省エネ性能の高い新製品開発、お客様が工場で使用される空気圧の低圧化等のソリューション提案、BCPの体制整備、グローバル人材の活用などの課題に引き続き取り組みました。
これらの結果、当期の売上高は、792,108百万円(前期比2.0%増)となりました。当社グループ会社の所在地別では、中華圏が前期比で10.7%増加したものの、日本は1.1%減少、北米は6.9%減少となりました。
営業利益は、190,244百万円(同3.0%減)となりました。原価率の上昇、人件費の増加、修繕費などの販売費及び一般管理費の増加が、主な減益要因です。
2025/06/27 13:41- #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社29社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しています。
2 持分法の適用に関する事項
2025/06/27 13:41- #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
| 前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) | 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) |
| 営業取引による取引高 | | | | |
| 売上高 | 331,182 | 百万円 | 312,101 | 百万円 |
| 仕入高 | 90,327 | | 83,864 | |
- #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。
2025/06/27 13:41
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
