(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)……定額法
2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物……定額法
上記以外の有形固定資産……主として定率法
ただし、当社の奈良工場、五條工場、つくば事業所は定額法によっております。
連結子会社は定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社は自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
当社及び国内連結子会社はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。