訂正有価証券報告書-第70期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内子会社は主として定率法によっております。
ただし、当社の奈良工場、五條工場、つくば事業所及び海外子会社は定額法によっております。
また、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、当社及び国内子会社は自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
当社及び国内子会社はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。