有価証券報告書-第50期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～39年
構築物 15～20年
工具、器具及び備品 2～8年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。