小田原エンジニアリング(6149)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3億3919万
- 2009年12月31日 -75.71%
- 8240万
- 2010年3月31日 -54%
- 3790万
- 2010年6月30日 +381.47%
- 1億8251万
- 2010年9月30日 +25.94%
- 2億2986万
- 2010年12月31日 +34.27%
- 3億864万
- 2011年3月31日
- -4123万
- 2011年6月30日
- 2億5911万
- 2011年9月30日 +5.17%
- 2億7249万
- 2011年12月31日 +54.03%
- 4億1970万
- 2012年3月31日 -80.24%
- 8291万
- 2012年6月30日 +183.89%
- 2億3540万
- 2012年9月30日 +0.03%
- 2億3547万
- 2012年12月31日 -4.72%
- 2億2434万
- 2013年3月31日 -82.29%
- 3972万
- 2013年6月30日 +262.38%
- 1億4396万
- 2013年9月30日 +297.22%
- 5億7186万
- 2013年12月31日 +15.39%
- 6億5989万
- 2014年3月31日
- -1億1147万
- 2014年6月30日 -67.02%
- -1億8618万
- 2014年9月30日 -52.24%
- -2億8344万
- 2014年12月31日
- -1億1675万
- 2015年3月31日
- -3685万
- 2015年6月30日
- 2億765万
- 2015年9月30日 +38.39%
- 2億8736万
- 2015年12月31日 +19.78%
- 3億4421万
個別
- 2008年12月31日
- 3億159万
- 2009年12月31日 -73.49%
- 7995万
- 2010年12月31日 +289.95%
- 3億1177万
- 2011年12月31日 +19.82%
- 3億7355万
- 2012年12月31日 -50.19%
- 1億8606万
- 2013年12月31日 -87.04%
- 2411万
- 2014年6月30日 +181.99%
- 6800万
- 2014年12月31日 +240.33%
- 2億3142万
- 2015年12月31日 +78.47%
- 4億1303万
- 2016年6月30日 -53.51%
- 1億9200万
- 2016年12月31日 +112.5%
- 4億800万
- 2017年12月31日 +368.63%
- 19億1200万
- 2018年12月31日 -61.09%
- 7億4400万
- 2019年12月31日 +36.56%
- 10億1600万
- 2020年12月31日 -58.96%
- 4億1700万
- 2021年12月31日 +55.16%
- 6億4700万
- 2022年12月31日 -20.25%
- 5億1600万
- 2023年12月31日 +155.62%
- 13億1900万
- 2024年12月31日 -37.68%
- 8億2200万
- 2025年12月31日 +176.76%
- 22億7500万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- ・非金銭報酬等の内容及び数の算定方法の決定方針(報酬等を与える時期または条件を含む)2026/03/24 11:07
非金銭報酬等は長期的な企業価値向上という視点で、株主及び投資家の皆さまと同じ目線の経営姿勢を確保するため、譲渡制限付株式報酬としております。金銭報酬債権の総額は特別損益等の特殊要因を加味したうえ、税引前当期純利益の2%を目安に、直近3年間の傾向を踏まえて算出するものとし、当該金銭報酬債権は、各割当対象者が会社との間で譲渡制限付株式割当契約を締結することを条件に毎年一定の時期に支給しております。なお、株価変動のメリットとリスクを株主の皆さまと共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めるという本株式報酬制度の目的を可能な限り長期にわたって実現するため、譲渡制限期間は30年としております。
・金銭報酬の額、非金銭報酬等の額の取締役の個人別の報酬等の額に対する割合の決定に関する方針 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 送風機事業においては、お客様の在庫の消化が進んだ影響で工作機械や産業用ロボット向け軸流ファンの需要の回復基調が続いたことにより、売上が増加し前年を大きく上回りました。住設関連事業においては、浴室照明器具は集合住宅向けが比較的堅調に推移し、住宅換気装置は主要なお客様の需要低下と建築資材高騰による影響から伸び悩んだものの前期並みに推移しました。2026/03/24 11:07
これらの結果、当連結会計年度における当社グループの営業成績といたしましては、連結売上高は18,238百万円(前年同期比38.4%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は3,051百万円(前年同期比162.2%増)、経常利益は3,183百万円(前年同期比145.9%増)、過年度法人税等を393百万円計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は2,315百万円(前年同期比167.6%増)となりました。中期経営計画(FY2024~FY2026)の最終年度において目標としていた売上高180億円、営業利益18億円を1年前倒しで達成し、過去最高の売上高及び利益となりました。
当連結会計年度のセグメントの業績を示すと、次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/03/24 11:07
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 1株当たり純資産額 2,881円23銭 3,238円34銭 1株当たり当期純利益 151円75銭 405円05銭
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。