固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 40億1456万
- 2014年12月31日 +9.21%
- 43億8426万
個別
- 2013年12月31日
- 47億7385万
- 2014年12月31日 +10.5%
- 52億7514万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/03/27 11:44
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年~45年
機械及び装置 2年~9年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/03/27 11:44 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2015/03/27 11:44前連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)機械装置及び運搬具 - 千円 397千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2015/03/27 11:44前連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)建物及び構築物 97千円 146千円 機械装置及び運搬具 460 37 工具、器具及び備品 0 13 計 557千円 197千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 本社及び工場 521,432千円
建設仮勘定 本社及び工場 576,169千円
なお、建設仮勘定の当期増加額は、本社及び工場の竣工に伴い本勘定に振替えております。
2 無形固定資産の「その他」は水道施設利用権であります。2015/03/27 11:44 - #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにローヤル電機株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにローヤル電機株式会社株式の取得価額とローヤル電機株式会社取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。2015/03/27 11:44
流動資産 3,533,411千円 固定資産 1,162,879 流動負債 △1,347,430 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- ④グルーピングの方法2015/03/27 11:44
当社グループは、固定資産について共用資産、事業用資産、遊休並びに売却予定資産にグルーピングしております。
⑤回収可能価額の算定方法 - #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (単体簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)2015/03/27 11:44
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
以下の事項について、記載を省略しております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて4.3%増加し、8,452百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が579百万円、電子記録債権が172百万円、商品及び製品が220百万円、仕掛品が400百万円それぞれ増加し、現金及び預金が1,219百万円減少したこと等によるものであります。2015/03/27 11:44
固定資産は、前連結会計年度末に比べて9.2%増加し、4,384百万円となりました。これは主に、建物及び構築物が459百万円増加したこと等によるものであります。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて5.9%増加し、12,837百万円となりました。
(負債) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2015/03/27 11:44
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。また、在外連結子会社では主として定額法によっております。