小田原エンジニアリング（6149）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年12月31日: 578万
2009年12月31日 -15.79%: 487万
2010年12月31日 -12%: 429万
2011年12月31日 +42.38%: 610万
2012年12月31日 -17.55%: 503万
2013年12月31日 +999.99%: 7332万
2014年12月31日 +63.65%: 1億1998万
2015年12月31日 -14.33%: 1億279万
2016年12月31日 -13.29%: 8913万
2017年12月31日 -13.64%: 7697万
2018年12月31日 -8.01%: 7081万
2019年12月31日 +31.76%: 9330万
2020年12月31日 -1.22%: 9216万
2021年12月31日 -11.24%: 8180万
2022年12月31日 -11.9%: 7206万
2023年12月31日 -5.02%: 6844万
2024年12月31日 -9.68%: 6182万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社では主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/03/28 12:48

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 取得価額から控除されている国庫補助金等の圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2023年12月31日)	当連結会計年度(2024年12月31日)
建物及び構築物	27,042千円	27,042千円
機械装置及び運搬具	71,685	71,685

2025/03/28 12:48

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/03/28 12:48