建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 24億8907万
- 2016年3月31日 +4.09%
- 25億9076万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 5~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/28 11:07 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※7 特別損失の「その他」に含まれる固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2016/06/28 11:07
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 21千円 -千円 機械装置及び運搬具 299 6 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/06/28 11:07
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 15,890千円 1,073千円 機械装置及び運搬具 10,091 650 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/06/28 11:07
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 148,048千円 162,087千円 機械装置及び運搬具(機械装置) 1 1
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の主な当期増加額は、九州事業所の増築工事によるものであります。2016/06/28 11:07
- #6 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2016/06/28 11:07
当連結会計年度における投資活動の結果使用した資金は、18億6百万円(前期は14億30百万円の使用)となりました。これは主に、建物や機械装置等の購入により、有形及び無形固定資産の取得による支出が20億60百万円(前期は14億6百万円の支出)あったこと等によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #7 設備投資等の概要
- 当社グループは、当連結会計年度において1,996,118千円の設備投資を実施いたしました。2016/06/28 11:07
半導体製造装置事業においては、生産工場の土地・建物や工作機械等を中心に1,960,722千円の設備投資(ソフトウエアの取得金額107,752千円を含む)を行いました。 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 財政状態の分析2016/06/28 11:07
当連結会計年度における資産の部については、前連結会計年度末に比べ、商品及び製品が3億56百万円増加したこと及び建物及び構築物が2億40百万円増加したこと等により、資産合計は5億91百万円増加し、323億27百万円となりました。
負債の部については、前連結会計年度末に比べ、支払手形及び買掛金が2億75百万円増加しましたが、借入金及び社債が6億12百万円減少したこと等により、負債合計は2億95百万円減少し、103億79百万円となりました。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/28 11:07