タカトリ(6338)の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年6月30日
- 12億7957万
個別
- 2008年9月30日
- 8億7577万
- 2009年9月30日 -6%
- 8億2318万
- 2010年9月30日 -3.64%
- 7億9319万
- 2010年12月31日 -1.87%
- 7億7833万
- 2011年3月31日 +2.7%
- 7億9933万
- 2011年6月30日 -0.33%
- 7億9673万
- 2011年9月30日 -1.62%
- 7億8379万
- 2011年12月31日 -1.66%
- 7億7076万
- 2012年3月31日 -1.69%
- 7億5774万
- 2012年6月30日 -1.71%
- 7億4475万
- 2012年9月30日 -1.74%
- 7億3177万
- 2012年12月31日 -1.63%
- 7億1985万
- 2013年3月31日 +119.75%
- 15億8190万
- 2013年6月30日 -1.25%
- 15億6217万
- 2013年9月30日 -1.62%
- 15億3683万
- 2013年12月31日 -1.4%
- 15億1527万
- 2014年3月31日 -1.24%
- 14億9641万
- 2014年6月30日 -1.48%
- 14億7430万
- 2014年9月30日 -0.89%
- 14億6114万
- 2014年12月31日 -1.15%
- 14億4428万
- 2015年3月31日 +0.31%
- 14億4877万
- 2015年6月30日 -0.58%
- 14億4042万
- 2015年9月30日 -1.61%
- 14億1725万
- 2015年12月31日 -1.49%
- 13億9613万
- 2016年3月31日 -1.39%
- 13億7678万
- 2016年6月30日 -1.54%
- 13億5560万
- 2016年9月30日 -1.56%
- 13億3442万
- 2016年12月31日 -1.15%
- 13億1908万
- 2017年3月31日 -1.5%
- 12億9932万
- 2017年9月30日 -2.85%
- 12億6231万
- 2018年9月30日 -4.96%
- 11億9976万
- 2019年9月30日 -5.92%
- 11億2870万
- 2020年9月30日 -5.87%
- 10億6245万
- 2021年9月30日 -4.73%
- 10億1217万
- 2022年9月30日 -5.2%
- 9億5958万
- 2023年9月30日 -5.77%
- 9億422万
- 2024年9月30日 -6.35%
- 8億4676万
- 2025年9月30日 -6.17%
- 7億9449万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/12/18 15:34
当社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/12/18 15:34
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 建物 762,046千円 716,253千円 土地 667,258 667,258
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主なものは次の通りであります。2025/12/18 15:34
建物 空調設備 5,960千円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて1,816百万円減少し、12,973百万円(前連結会計年度末は14,790百万円)となりました。主な内訳は現金及び預金5,120百万円、受取手形、売掛金及び契約資産2,181百万円、原材料及び貯蔵品3,996百万円であります。2025/12/18 15:34
固定資産は、前連結会計年度末に比べて283百万円増加し、2,938百万円(前連結会計年度末は2,654百万円)となりました。主な内訳は建物及び構築物が825百万円、機械装置及び運搬具173百万円、土地782百万円、投資有価証券840百万円であります。
(負債) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/12/18 15:34
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。