有価証券報告書-第63期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15年～50年
機械装置	12年
工具、器具及び備品	2年～10年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ソフトウエア(自社利用分)
社内における利用可能期間5年
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。