建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 2億1729万
- 2014年3月31日 -8.34%
- 1億9918万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~47年
機械及び装置 2~13年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込使用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
均等償却しております。2014/06/19 16:09 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2014/06/19 16:09
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 0千円 0千円 機械装置及び運搬具 139 444 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保に供している資産2014/06/19 16:09
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 土地 21,341千円 21,341千円 建物 13,654 12,954 定期預金 20,000 20,000
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2014/06/19 16:09
建物 第3クリーンルーム用外気調和機加湿器 1,200 千円 機械及び装置 ノムラックス純水装置 5,620 千円 EDIモジュール 2,050 千円 工具、器具及び備品 TOC成分分析計 23,098 千円 ICP発光分析装置 8,990 千円 オートサンプラー 4,770 千円 リース資産 トヨタ クラウン 5,813 千円 ソフトウエア Sociaシステム 3,600 千円 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ② 固定資産2014/06/19 16:09
当連結会計年度末の固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ7億4千6百万円増加の44億5千8百万円(同20.1%増)となりました。主な要因は、建物及び構築物の取得による増加2億6千3百万円、機械装置及び運搬具の取得による増加2億8千2百万円、投資有価証券の取得による増加1億2千4百万円等によるものであります。
当連結会計年度末の固定資産の主な内訳は、機械装置及び運搬具5億1千6百万円、土地14億4千万円、敷金及び保証金5億5千7百万円等であります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~47年
機械装置及び運搬具 2~13年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込使用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ 長期前払費用
均等償却しております。2014/06/19 16:09