当社は、社会イノベーション事業によるグローバルな成長の加速に向けて、北米、欧州、中国、アジア、及びインド研究開発拠点・人員の拡充及び現地主導型研究の拡大により、現地のニーズに迅速に対応できる研究開発の推進を図っています。また、2015年には国内外の研究開発拠点を再編し、顧客とともに課題を見出し、新たなソリューションを協創する「社会イノベーション協創センタ」、注力分野の技術基盤を応用・融合することにより革新的な製品やサービスを創出し、新たなソリューション開発を支援する「テクノロジーイノベーションセンタ」、オープンイノベーションを活用し、独創的なビジョンに基づく探索型基礎研究で新領域を開拓する「基礎研究センタ」とする体制としています。さらに、2019年4月に、顧客やパートナーとのオープンな協創を加速するための研究開発拠点として「協創の森」を開設しました。かかる体制によって、顧客の課題解決に資する研究開発のさらなる推進を図っています。
当連結会計年度における当グループの
研究開発費は、売上収益の3.4%にあたる2,937億円であり、セグメントごとの
研究開発費は、次のとおりです。
| セグメントの名称 | 研究開発費(億円) |
| IT | 532 |
| エネルギー | 77 |
| インダストリー | 116 |
| モビリティ | 294 |
| ライフ | 618 |
| 日立ハイテク | 329 |
| 日立建機 | 237 |
| 日立金属 | 159 |
| 日立化成 | 322 |
| その他 | 38 |
| 全社(本社他) | 213 |
| 合 計 | 2,937 |
なお、当連結会計年度における研究開発活動の主要な成果は、次のとおりです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
