売上原価
- 【期間】
個別
- 2008年3月31日
- 3兆637億
- 2009年3月31日 -1.59%
- 3兆151億
- 2010年3月31日 -2.17%
- 2兆9498億
- 2011年3月31日 +2.92%
- 3兆358億
- 2012年3月31日 -8.16%
- 2兆7880億
- 2013年3月31日 -9.93%
- 2兆5112億
- 2014年3月31日 +8.49%
- 2兆7244億
- 2015年3月31日 -3.58%
- 2兆6269億
- 2016年3月31日 -0.43%
- 2兆6156億
- 2017年3月31日 -22.58%
- 2兆248億
- 2018年3月31日 -79.63%
- 4124億8800万
- 2019年3月31日 -99.31%
- 28億3500万
- 2020年3月31日 +994.29%
- 310億2300万
- 2021年3月31日 +3.4%
- 320億7900万
- 2022年3月31日 +12.82%
- 361億9300万
- 2023年3月31日 +29.8%
- 469億8000万
有報情報
- #1 四半期連結財務諸表注記事項(US GAAP)(連結)
- 2022年度及び2023年度の各第1四半期連結累計期間における期間純退職及び年金費用の内容は、以下のとおりです。2023/08/07 16:15
なお、期間純退職及び年金費用について、勤務費用を売上原価、販売費及び一般管理費に含め、勤務費用以外の項目はその他の費用に含めています。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、2023年6月末の株主資本比率は2023年3月末に比べ0.1ポイント増加し、35.3%になりました。2023/08/07 16:15
(注)1.四半期連結財務諸表は、米国会計基準に準拠して作成しています。但し、当社グループの営業損益は、売上高から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出したものであり、経営資源の配分の決定及び業績の検討のため、定期的に評価を行う対象となる損益を示しています。訴訟和解費用等は、当社グループの営業損益には含まれていません。
2.事業の種類別セグメントの業績を現組織ベースで表示しています。