仕掛品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1530億6500万
- 2009年3月31日 -15.52%
- 1293億700万
- 2010年3月31日 +9.59%
- 1417億1200万
- 2011年3月31日 +7.45%
- 1522億7100万
- 2012年3月31日 +5.67%
- 1609億600万
- 2013年3月31日 +12.64%
- 1812億4900万
- 2014年3月31日 -3.06%
- 1756億9400万
- 2015年3月31日 -0.75%
- 1743億8200万
- 2016年3月31日 -13.68%
- 1505億3200万
- 2017年3月31日 -16.76%
- 1253億
- 2018年3月31日 -99.54%
- 5億7900万
- 2019年3月31日 +232.12%
- 19億2300万
- 2020年3月31日 +40.93%
- 27億1000万
- 2021年3月31日 +0.74%
- 27億3000万
- 2022年3月31日 +3.66%
- 28億3000万
- 2023年3月31日 +57.81%
- 44億6600万
有報情報
- #1 連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）
- 7) 棚卸資産2023/06/28 15:52
原材料並びに在庫販売目的の製品及び仕掛品は、取得原価あるいは正味実現可能価額のいずれか低い価額で計上されており、取得原価は主として平均法により算定されています。注文販売目的の製品及び仕掛品については取得原価あるいは予想実現可能価額のいずれか低い価額で計上されており、取得原価は累積製造原価により算定されています。
なお、製造期間が1年以上の長期契約に係るものも棚卸資産に含めています。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 商品及び製品は個別法による原価法又は移動平均法による原価法、原材料及び貯蔵品は移動平2023/06/28 15:52
均法による原価法、仕掛品は個別法による原価法又は総平均法による原価法によっています。
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しています。)