仕掛品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1894億1100万
- 2009年3月31日 -8.55%
- 1732億1100万
- 2010年3月31日 -19.09%
- 1401億4400万
- 2011年3月31日 -8.88%
- 1276億9600万
- 2012年3月31日 +22.56%
- 1565億800万
- 2013年3月31日 -11.63%
- 1383億300万
- 2014年3月31日 -0.93%
- 1370億1500万
- 2015年3月31日 +20.04%
- 1644億6800万
- 2016年3月31日 -8.5%
- 1504億8200万
- 2017年3月31日 +4.71%
- 1575億6700万
- 2018年3月31日 +21.89%
- 1920億5400万
- 2019年3月31日 +3.21%
- 1982億1600万
- 2020年3月31日 +7.86%
- 2137億9600万
- 2021年3月31日 -29.51%
- 1506億9600万
- 2022年3月31日 +34.93%
- 2033億3000万
- 2023年3月31日 +17.75%
- 2394億2400万
有報情報
- #1 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 棚卸資産の内訳は以下のとおりです。2023/06/29 13:51
前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は、それぞれ15,706百万円及び22,952百万円であり、連結損益計算書の「売上原価」に含まれています。(単位:百万円) 製品 381,623 526,102 仕掛品 354,693 391,445 原材料 223,344 291,707 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (6) 棚卸資産2023/06/29 13:51
棚卸資産は、取得原価と正味実現可能価額のいずれか低い価額で測定しています。取得原価には、購入原価、加工費及び棚卸資産が現在の場所と状態に至るまでに要したすべての費用を含んでいます。取得原価の算定に当たっては、仕掛品のうち注文製品については個別法、仕込製品については総平均法を使用しています。原材料及び製品については原則として総平均法を使用しています。
正味実現可能価額は、通常の事業過程における見積売価から、完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した額です。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (重要な会計方針)2023/06/29 13:51
摘要 1 有価証券の評価基準及び評価方法子会社株式及び関連会社株式……移動平均法による原価法その他有価証券市場価格のあるもの……事業年度末の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)市場価格のないもの……移動平均法による原価法2 棚卸資産の評価基準及び評価方法製品・原材料……総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)仕掛品……………個別生産によるものは個別法による原価法、その他は総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) 3 固定資産の減価償却の方法有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しています。