全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 19億2000万
- 2009年3月31日 -80.05%
- 3億8300万
- 2010年3月31日 +281.98%
- 14億6300万
- 2011年3月31日 +185.3%
- 41億7400万
- 2012年3月31日 +48.75%
- 62億900万
- 2013年3月31日 -39.28%
- 37億7000万
- 2014年3月31日 -18.12%
- 30億8700万
- 2015年3月31日 +26.01%
- 38億9000万
- 2016年3月31日 +15.6%
- 44億9700万
- 2017年3月31日 +50.48%
- 67億6700万
- 2018年3月31日 -24.12%
- 51億3500万
- 2019年3月31日 -17.53%
- 42億3500万
- 2020年3月31日 -33.86%
- 28億100万
- 2021年3月31日 +49.2%
- 41億7900万
- 2022年3月31日 +59.54%
- 66億6700万
- 2023年3月31日 +12.55%
- 75億400万
- 2024年3月31日 -5.93%
- 70億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 5億600万
- 2009年3月31日 +102.96%
- 10億2700万
- 2010年3月31日 +99.32%
- 20億4700万
- 2011年3月31日 +45.14%
- 29億7100万
- 2012年3月31日 +4.31%
- 30億9900万
- 2013年3月31日 -6.23%
- 29億600万
- 2014年3月31日 -19.65%
- 23億3500万
- 2015年3月31日 +23.73%
- 28億8900万
- 2016年3月31日 +32.33%
- 38億2300万
- 2017年3月31日 +42.09%
- 54億3200万
- 2018年3月31日 -35.46%
- 35億600万
- 2019年3月31日 -29.06%
- 24億8700万
- 2020年3月31日 -53.88%
- 11億4700万
- 2021年3月31日 +132.78%
- 26億7000万
- 2022年3月31日 +35.84%
- 36億2700万
- 2023年3月31日 -22.22%
- 28億2100万
- 2024年3月31日 -4.57%
- 26億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/06/27 13:57
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。(単位:百万円) 全社費用(注) △1,865 △1,904 連結財務諸表の営業利益 7,504 7,059
- #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2024/06/27 13:57
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- こうした状況の中、当社グループは「中期経営計画2023 ～確かな技術で未来をひらく～ 変革と挑戦」の最終年度として経営目標の売上高1,000億円、経常利益60億円、ROA6.0%の達成に努めるとともに、持続的成長に向けた活動を推進してまいりました。電力機器事業では、次世代デジタル制御製品や水力発電システムなど新製品・新事業の創出に取り組むとともに、TPSかいぜん活動による生産性向上に努めました。回転機事業では、成長分野である車載空調圧縮機用モータの生産能力増強やパッケージ基板用コア(プリント配線板)の新工場立上げなどに取り組んでまいりました。2024/06/27 13:57
連結業績につきましては、電力機器事業が全般的に堅調でしたが、回転機事業が建物空調圧縮機用モータの受注低迷により、売上高は3.2%減の1,105億9千5百万円、営業利益は5.9%減の70億5千9百万円、経常利益は5.5%減の83億1千2百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は0.3%減の59億3千7百万円と前連結会計年度比で減収減益になりましたが、中期経営計画の数値目標はいずれも達成いたしました。
セグメント別の業績につきましては、以下のとおりです。