大崎電気工業(6644)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億9100万
- 2009年3月31日 -1.52%
- 7億7900万
- 2010年3月31日 -15.66%
- 6億5700万
- 2011年3月31日 -18.72%
- 5億3400万
- 2012年3月31日 +602.43%
- 37億5100万
- 2013年3月31日 +12.77%
- 42億3000万
- 2014年3月31日 +3.69%
- 43億8600万
- 2015年3月31日 -47.88%
- 22億8600万
- 2016年3月31日 -9.41%
- 20億7100万
- 2017年3月31日 -13.47%
- 17億9200万
- 2018年3月31日 +9.71%
- 19億6600万
- 2019年3月31日 -12%
- 17億3000万
- 2020年3月31日 -17.05%
- 14億3500万
- 2021年3月31日 -17.77%
- 11億8000万
- 2022年3月31日 -26.44%
- 8億6800万
- 2023年3月31日 -15.32%
- 7億3500万
- 2024年3月31日 +6.53%
- 7億8300万
- 2025年3月31日 +15.84%
- 9億700万
個別
- 2008年3月31日
- 2億
- 2009年3月31日 -36%
- 1億2800万
- 2010年3月31日 -30.47%
- 8900万
- 2011年3月31日 +13.48%
- 1億100万
- 2012年3月31日 -7.92%
- 9300万
- 2013年3月31日 +232.26%
- 3億900万
- 2014年3月31日 -9.06%
- 2億8100万
- 2015年3月31日 -24.91%
- 2億1100万
- 2016年3月31日 -22.75%
- 1億6300万
- 2017年3月31日 +96.32%
- 3億2000万
- 2018年3月31日 +133.75%
- 7億4800万
- 2019年3月31日 +7.35%
- 8億300万
- 2020年3月31日 -13.33%
- 6億9600万
- 2021年3月31日 +2.59%
- 7億1400万
- 2022年3月31日 -19.33%
- 5億7600万
- 2023年3月31日 -22.92%
- 4億4400万
- 2024年3月31日 -8.56%
- 4億600万
- 2025年3月31日 -5.91%
- 3億8200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
a 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によっております。
b その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。2025/06/26 15:37 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益6,389百万円、減価償却費2,215百万円、売上債権の減少額1,985百万円等の資金増加要因が、棚卸資産の増加額1,289百万円、法人税等の支払額1,566百万円等の資金減少要因を上回ったことにより6,889百万円の資金増加となりました。2025/06/26 15:37
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出2,459百万円、無形固定資産の取得による支出383百万円等の資金減少要因が、有形固定資産の売却による収入1,150百万円等の資金増加要因を上回ったことにより1,229百万円の資金減少となりました。
財務活動によるキャッシュ・フローは、自己株式の取得による支出1,223百万円、非支配株主も含めた配当金の支払額3,476百万円等の資金減少要因が、短期借入金の純増加額1,898百万円等の資金増加要因を上回ったことにより3,028百万円の資金減少となりました。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/26 15:37
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、耐用年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/26 15:37
無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。