原材料
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億1000万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ホ.リスク・コンプライアンス委員会は、「③ガバナンス」に記載のサステナビリティ委員会及び取締役会によるガバナンスのプロセスを経たリスク管理の対策を推進する。2024/06/19 14:04
<各マテリアリティに関するリスクと機会>
③ガバナンスマテリアリティ リスク 機会 研究開発・製造プロセスで産業競争力の維持・向上に貢献 ・育成不足による人財力の低下、人財の流出・設備・施設の老朽化による研究開発の停滞・技術、知的財産の陳腐化 ・研究開発基盤の強化・オープンイノベーションの推進 環境調和型製品の開発・提供でグリーン社会に貢献 ・気候変動の助長・顧客離れ、競争力の低下・炭素税、原材料のカーボンフリー化による負担費用増加 ・環境負荷が小さく、効率的な生産プロセスの確立・競争力、顧客への製品訴求力の向上 品質・サービスで顧客の安定稼働・生産性に貢献 ・顧客における半導体開発・製造の停滞、中止・製品事故の発生 ・顧客の信頼獲得、ブランド価値の向上・リカーリングビジネス(保守・メンテナンスサービス等)の発展 - #2 リスク管理（連結）
- ホ.リスク・コンプライアンス委員会は、「③ガバナンス」に記載のサステナビリティ委員会及び取締役会によるガバナンスのプロセスを経たリスク管理の対策を推進する。2024/06/19 14:04
<各マテリアリティに関するリスクと機会>マテリアリティ リスク 機会 研究開発・製造プロセスで産業競争力の維持・向上に貢献 ・育成不足による人財力の低下、人財の流出・設備・施設の老朽化による研究開発の停滞・技術、知的財産の陳腐化 ・研究開発基盤の強化・オープンイノベーションの推進 環境調和型製品の開発・提供でグリーン社会に貢献 ・気候変動の助長・顧客離れ、競争力の低下・炭素税、原材料のカーボンフリー化による負担費用増加 ・環境負荷が小さく、効率的な生産プロセスの確立・競争力、顧客への製品訴求力の向上 品質・サービスで顧客の安定稼働・生産性に貢献 ・顧客における半導体開発・製造の停滞、中止・製品事故の発生 ・顧客の信頼獲得、ブランド価値の向上・リカーリングビジネス(保守・メンテナンスサービス等)の発展 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ハ 棚卸資産2024/06/19 14:04
製品、商品及び原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #4 戦略（連結）
- 本マテリアリティについては、事業を通じて展開するマテリアリティとして、当社グループにおける2033年に向けた長期的経営ビジョンである「芝浦ビジョン2033」及び中期経営計画と連動した取組により、達成を目指してまいります。2024/06/19 14:04
具体的には、長期目標を「エネルギー使用量、原材料使用量を削減する技術・プロセスの開発を進め、当社製品ライフサイクルにおいて環境負荷を低減する製品の開発・提供を推進」とし、戦略として、開発・設計段階での環境影響の定量評価や前機種からの改善を進め、当社基準に適合する環境調和型製品「SM-ECP(Shibaura Mechatronics Environmentally Conscious Product)」の創出に取り組んでおります。
この取組により、当連結会計年度においては、半導体ウェーハ研磨後洗浄装置、フリップチップボンディング装置等の特定の機種をSM-ECPに認定し、当連結会計年度における目標である売上高に占める環境調和型製品比率85%以上に対し、97.6%を達成いたしました。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題2024/06/19 14:04
当社グループを取り巻く事業環境は、原材料の価格上昇など部品や部材に関わる懸念も残るものの、様々な取組を行い事業への影響が最小限となるよう進めてまいります。
また、財務面に関しては引き続き利益率向上を図ってまいります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ロ.棚卸資産の評価基準2024/06/19 14:04
当社グループは、製品、商品及び原材料は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)、半製品及び仕掛品は主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
将来における実際の需要又は市況が見積りより悪化した場合には、評価損の追加計上が必要となる可能性があります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/06/19 14:04
(1) 製品、商品及び原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。