訂正有価証券報告書-第68期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)

定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については主に定額法)
	主な耐用年数
	建物及び構築物 3～60年
	機械装置及び運搬具 2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
定額法(リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法)