6701 日本電気

時価

3兆6193億円

PER 予

21.42倍

2010年以降

赤字-90.72倍
（2010-2024年）

1.85倍

2010年以降

0.36-1.59倍
（2010-2024年）

1.06%

ROE 予

8.61%

ROA 予

3.9%

設備投資額 - グローバル、事業構造改善費用、社債の発行による収入他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	設備投資額 - グローバル	事業構造改善費用	社債の発行による収入	持分法の適用範囲の変動	従業員給料及び手当	関係会社株式売却益
2008/03	-	146億	-	-	-	4.8億
2009/03	-	874億 +499.7%	-	-	-	162億大幅増
2010/03	-	102億 -88.3%	-	-	-	224億 +38.1%
2011/03	-	155億 +51.1%	-	-	-	23億 -89.7%
2012/03	-	405億 +161.9%	-	-	-	154億 +568.8%
2013/03	-	55.4億 -86.3%	-	2.52億	2851億	17.3億 -88.8%
2014/03	-	253億 +356.9%	-	14.5億 +475.8%	2910億 +2%	539億大幅増
2015/03	-	118億 -53.2%	-	-	2933億 +0.8%	17.1億 -96.8%
2016/03	-	-	-	0.3億 -97.9%	2949億 +0.5%	6.73億 -60.6%
2017/03	-	-	-	-	1123億 -61.9%	237億大幅増
2018/03	-	-	1000億	-	1107億 -1.4%	184億 -22.3%
2019/03	58.4億	103億 -12.7%	500億 -50%	-	1079億 -2.6%	224億 +21.8%
2020/03	75.1億 +28.6%	-	-	-	1100億 +2%	17.5億 -92.2%
2021/03	74.4億 -0.9%	-	350億 -30%	-	1109億 +0.8%	198億大幅増
2022/03	84.6億 +13.7%	-	-	-	1187億 +7.1%	50.8億 -74.3%
2023/03	102億 +20.4%	-	1100億 +214.3%	-	1247億 +5%	117億 +130.8%
2024/03	-	-	400億 -63.6%	-	1179億 -5.5%	442億 +276.4%

2008年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 145億6700万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
関係会社株式売却益: 4億8000万

2009年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 873億6200万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
関係会社株式売却益: 162億900万

2010年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 102億4500万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
関係会社株式売却益: 223億8300万

2011年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 154億7700万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
関係会社株式売却益: 22億9900万

2012年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 405億3500万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
関係会社株式売却益: 153億7600万

2013年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 55億3800万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 2億5200万
従業員給料及び手当: 2851億2000万
関係会社株式売却益: 17億2800万

2014年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 253億400万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 14億5100万
従業員給料及び手当: 2909億6300万
関係会社株式売却益: 539億2300万

2015年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 118億4900万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 2933億4400万
関係会社株式売却益: 17億600万

2016年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 3000万
従業員給料及び手当: 2949億1500万
関係会社株式売却益: 6億7300万

2017年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1123億4700万
関係会社株式売却益: 237億3300万

2018年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: 1000億
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1107億3900万
関係会社株式売却益: 184億3100万

2019年3月

設備投資額 - グローバル: 58億4100万
事業構造改善費用: 103億4700万
社債の発行による収入: 500億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1078億6200万
関係会社株式売却益: 224億4900万

2020年3月

設備投資額 - グローバル: 75億1100万
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1100億3900万
関係会社株式売却益: 17億4600万

2021年3月

設備投資額 - グローバル: 74億4300万
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: 350億
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1109億
関係会社株式売却益: 197億9700万

2022年3月

設備投資額 - グローバル: 84億6400万
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1187億2600万
関係会社株式売却益: 50億8300万

2023年3月

設備投資額 - グローバル: 101億8800万
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: 1100億
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1247億1100万
関係会社株式売却益: 117億3400万

2024年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: 400億
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1178億6500万
関係会社株式売却益: 441億6900万